http://dailynews.yahoo.co.jp/photograph/pickup/
国立天文台すばる望遠鏡（米ハワイ島）で、300年前の超新星爆発の際の光の観測に成功した「カシオペヤA」のカラー合成画像。30日付の米科学誌サイエンスに発表された（NASAなど提供）
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2008年5月30日金曜日
300年前届いた光観測
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2008年5月29日木曜日
人の顔が水上に浮遊？
http://dailynews.yahoo.co.jp/photograph/pickup/
太陽光発電で動くボートを操縦する男性。6月に開かれる「ソーラー・ボート」の競技会に向け大学生が開発したこの最新作は、太陽光パネルの間から操縦者が頭を突き出したユニークな構造（28日、アムステルダム）
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2008年5月28日水曜日
サンコー、太陽光充電可能なMP4プレーヤーを発売
SOLMP4PL。ソーラーパネルはスタンド代わりにもなる
http://www.phileweb.com/news/d-av/200805/28/21124.html
サンコー（株）は、太陽光発電パネルを搭載したデジタルオーディオプレーヤー“ソーラーMP4プレーヤー”「SOLMP4PL」を本日より発売した。価格は9,980円（税込）。 
本機は4GBのフラッシュメモリーを内蔵し、解像度220×176ピクセルの液晶ディスプレイを搭載。再生可能な音楽ファイルはMP3/WMA/WAVで、視聴可能な動画ファイルはAVI/RM/MPG/VOB/DAT/RMVBとなる。対応OSはWindows 2000/XP。チューナーを搭載し、FMラジオの聴取も可能だ。ただしFMラジオは内蔵スピーカーからの音声出力はできず、付属イヤホンを使用する必要がある。 本体に太陽発電パネルを搭載し、太陽光による充電を可能にした点がユニーク。リチウムイオン電池を内蔵し、120,000Lux(晴天時）で1時間の充電を行った場合、動画なら約15分、音楽なら約35分の再生が可能だ。ソーラーパネルからの充電に加え、USBポートなどからの充電も行える。 また、miniSDカードスロットを搭載しており、最大2GBまでメモリを増設することもできる。
【問い合わせ先】
サンコー（株） レアモノショップ TEL/03-5846-7815
（Phile-web編集部）
●ジャンル名：オーディオプレーヤー
●品名：デジタルメモリーオーディオプレーヤー
●ブランド名：THANKO
●型式名：SOLMP4PL
●価格：￥9,980（税込）
●発売日：2008年5月28日
【SPEC】●再生可能音楽ファイル：MP3/WMA/WAV ●再生可能動画ファイル：AVI/RM/MPG/VOB/DAT/RMVB ●メモリ：4GB ●再生可能時間（日光）120000Lux(晴天時） 1時間の充電でビデオ約15分、音楽約35分 ●SNR：85db
関連リンク
・本製品の詳細
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無電化地域向け独立型太陽光発電システムをアフリカン・フェア2008に出展
http://www.sharp.co.jp/corporate/news/080528-a.html
シャープは、小容量の薄膜太陽電池と小型・軽量の蓄電池を組み合わせた無電化地域向け独立型太陽光発電システムを、第4回アフリカ開発会議に合わせて開催される「アフリカン・フェア2008」に出展いたします。独立型太陽光発電システムは、太陽光で作ったエネルギーだけでテレビや照明などが使える無電化地域に貢献する最先端技術です。昼間は発電しながら余った電気を充電し、夜間は昼間充電した電気を利用できるしくみです。当社のシステムは、優れた温度特性により高温地域で効率よく発電可能な薄膜太陽電池(90W/360W 2タイプ)、鉛を使わず環境にやさしいエリーパワー株式会社製のリチウムイオン電池(1,024Wh/4,096Wh 2タイプ)とインバータの組み合わせによって実現しました。たとえば、無電化地域で最低限必要であると想定される家電製品において、90Wシステムでは照明・ラジオ・扇風機を、360Wシステムではテレビ(15型)・照明・扇風機・冷蔵庫をフル充電してあれば無日照でも3日間使用することが可能です。世界における無電化地域の人口は、約16億人といわれております。当社は、太陽光発電システムが電気のインフラが整備されていない地域の電力供給の柱となり、環境への貢献はもとより人々の生活向上の一助になると期待しております。今後は、2010年中をめどに普及拡大可能なコストでの商品化を目指し、スピーディに無電化地域の電化に貢献していきたいと考えております。
<アフリカン・フェア2008概要>
目 的 : アフリカ開発会議の重要事項の一つである「成長の加速化」への貢献のため、アフリカ各国産品の展示に加え、国情、投資環境、観光 の魅力などの紹介を通じて、ビジネスパーソンや一般消費者のアフリカへの関心を喚起し、アフリカ産品の対日輸出の拡大を図るために開催する。また、アフリカに貢献できる日本の最先端技術や商品を紹介する。
開催日 :
5月28日(水)～30日(金) ビジネスデー 5月31日(土)～6月1日(日) 一般公開日
10:00～18:00(28日(水)12:00～15:00のみ一時閉館)最終日は17:00で閉館
会 場 : パシフィコ横浜 展示ホール
主 催 : 経済産業省、日本貿易振興機構(ジェトロ)
URL : http://www.jetro.go.jp/bizafrica/africanfair/
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アフリカの太陽光発電市場開拓へ、今夏にも官民合同ミッション派遣へ－経産省
http://www.shimbun.denki.or.jp/backnum/news/20080528.html
経済産業省は、アフリカの太陽光発電市場を開拓するため、今夏にも官民合同ミッションを派遣する方向で検討に入った。きょう２８日から横浜市で開かれるアフリカ開発会議（ＴＩＣＡＤ）の期間中、甘利明・経産相が各国とのバイ会談で打診する。訪問先は、アンゴラなど数カ国になる見通し。日本国内では補助金打ち切りなどの影響で、太陽光発電の導入量は伸び悩んでいる。日照量、敷地の点で太陽光発電に適したアフリカの市場を開拓し、日本メーカーの海外進出を促す狙いだ。
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「太陽熱発電の人工島」、5億円のプロトタイプを中東で建設
http://wiredvision.jp/news/200805/2008052823.html
2008年5月28日Alexis Madrigal
安価でクリーンなエネルギーを生産することは実に大きな難問だ。ならば、大きな解決策としてこんなのはどうだろう。スイスの研究者、Thomas Hinderling氏は、直径数キロメートルに及び、全体がソーラー発電システムとして機能する人工島を建設したいと考えている。Hinderling氏によれば、こうした人工島では何百メガワットもの電力を比較的安価に発電できるという。Hinderling氏は、研究開発を手がけるスイスの株式非公開企業、Centre Suisse d'Electronique et de Microtechnique社(CSEM)の最高経営責任者(CEO)だ。Hinderling氏はすでに、アラブ首長国連邦のラスルハイマ首長国から、同国でのプロトタイプ施設の建設を500万ドルで受注している。島型ソーラー発電施設に関するウェブサイトには限られた情報しか公開されていないが、Hinderling氏はエネルギー関連の有名ブログ『The Oil Drum』で、自身の計画を説明している。Hinderling氏の見積もりでは、直径わずか1.6キロほどの島型ソーラー発電システムでも、190メガワットの電力を、1キロワット時当たり15セント――米国の現在の電気料金の約2倍――という、収支が釣り合う価格で生産できるはずだという。
人工島は、プラスチック膜に集光ミラーを敷き詰めたものを水上に浮かべた構造となる。ミラーを利用して液体を温めて蒸気に変え、蒸気の力でタービンを動かして発電する仕組みだ。陸上では、この種の発電方法はかなりよく知られている。いわゆる太陽熱発電所は、化石燃料発電所に代わる未来の主要なエネルギー生成技術として注目を集めている(日本語版記事)。米Google社は3つの代替エネルギー事業への投資を発表(日本語版記事)したが、3つのうち2つまでが太陽熱発電の企業に対するものだ。だが、なぜ海上で太陽熱発電を行なうのか？ Hinderling氏によると、複雑な追跡システムを使わなくても、太陽の動きに合わせてプラットフォーム全体を動かし、発電効率を最大化できるからだという。CSEM社の計画では、2010年末に直径約500メートルのプラットフォームを海に浮かべる予定だ。ローレンス・バークレー国立研究所でリニューアブル・エネルギー(持続的利用可能エネルギー)を研究しているMark Bollinger氏は、こうした島型施設の建設は可能だとは思うが、CSEM社が企業として生き残れるかは疑問だと述べている。「建設は十分可能だと思うが、技術の発達度や陸上にも同様の施設がまだ少ないことを考えると、海上用の施設はいささか先走りすぎのように思える」とBollinger氏は言う。また、技術そのものの実行可能性という観点から、Bollinger氏は、太陽熱発電を海上で行なうことの必要性に疑問を呈した。海上では、波などの陸上にはない可変要素によって、太陽光を正確に追跡できなくなる恐れがあるというのだ。「使える陸地が非常に少ないというのなら海へ向かう理由もわかるが、少なくとも太陽熱発電に関しては、場所がないなどということはないと思う。太陽熱発電に最も向いているのは米国南西部の砂漠地帯で、そこになら使える土地がいくらでもある」とBollinger氏もう1つ、Hinderling氏が触れていない大きな疑問点がある。それは、島型施設で発電した電力を、いかにして陸地の人間のもとへ送るかという問題だ。幸い、海上の風力発電施設向けに、沖合からの送電方法(PDFファイル)の研究がすでに進められている。そのほか、送電網に「大きな負荷をかけられない」米国北東部の諸地域に向けて、すでに発電船が電力を生産している、とBollinger氏は指摘した。これらのことをすべて考慮すると、島型施設は、『海上住宅研究所』が建設を目指す海上都市国家(日本語版記事)にぴったりの電力供給方法だと思わずにはいられない。[日本語版：ガリレオ-矢倉美登里／高橋朋子]WIRED NEWS
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米加州：鏡を利用した砂漠の太陽光発電に熱い視線－グーグルなど投資
http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=90003001&sid=a7GjKOyHxuNg&refer=commentary
５月23日（ブルームバーグ）：米カリフォルニア州のモハーベ砂漠では、砂ぼこりの舞う２車線道路に沿って、発電用の鏡55万枚が空に向かって設置されている。インターネット検索大手、米グーグルや石油大手のシェブロン、証券最大手のゴールドマン・サックス・グループは、こうして得られるエネルギーが石炭より割安になると見込んでいる。 この広さ1000エーカー（約400ヘクタール）のプラントでは、南カリフォルニア
の最大11万2500世帯に供給する電力を発電するため、太陽光を利用している。米サン・マイクロシステムズの設立者であるビノード・コスラ氏ら太陽光発電の支持者は、天然ガス価格の上昇や温暖化ガスの排出量を制限する動きを背景に、太陽光が向こう10年間、エネルギー源として最も高い伸びを示す可能性があるとみている。 米政府の推計によると、太陽光発電技術のコストは早ければ2020年には石炭を下回ると予想される。米銀ＪＰモルガン・チェースとウェルズ・ファーゴは昨年、ここ30年で最大規模の太陽光発電プラントに投資。シェブロンとグーグルは研究資金を提供している。太陽光発電の需要が風力や地熱を上回るなか、ゴールドマン・サックスは賃借できる土地を探している。 コスラ氏は「太陽熱により電力のかなりの部分を供給することができる。全体の50％以上を供給できる可能性もある」と語る。同氏は、ベンチャーキャピタルのクライナー・パーキンス・コーフィールド・アンド・バイヤーズとともに、太陽光発電を手掛ける米ベンチャー企業、オースラへの4000万ドル（約 41億3000万円）規模の投資を主導した。「これは、産業面から見て非常に強力な解決策だ」との見方を示す。 ただ、開発業者は、米政府に減税措置の継続を求める一方、送電線の数が制限されていることや、エネルギー貯蔵システムの確保などの問題を克服する必要がある。 コンサルタント会社エマージング・エナジー・リサーチのシニアアナリスト、リース・ティズデール氏は「開発業者は技術の有用性を証明しなければならない」と指摘。「技術が大幅に改善される必要がある」との見方を示す。同氏は、太陽光発電向け投資が2020年までに850億ドルを超えると推計している。
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2008年5月27日火曜日
アップルの特許出願、モバイル機器への太陽電池利用を計画
http://www.ipnext.jp/news/index.php?id=3570
アップルが、携帯機器やポータブル・コンピュータに太陽電池を使用しようと計画中であることが最近公開された特許出願公報から明らかになった。太陽電池と携帯機器の融合により、バッテリー寿命が大幅に伸びる可能性がある。太陽電池を小型機器に搭載するのはさまざまな課題がある。小型機器の場合、ソーラー・パネルに使用できる面積が限られており、耐久性の問題もある。また画面上のスペースも限られる。しかしアップルは液晶ディスプレー画面の後ろ側にソーラー・パネルを組み込む技術を思いついた。液晶ディスプレー画面を通過した周辺光をソーラー・パネルが吸収する仕組みだ。これによりソーラー・パネルが占める面積が不要になる。もし実現化すれば、既存の携帯機器モデルの外見を変更することなく太陽電池を組み込むことができるだろう。
http://appft1.uspto.gov/netacgi/nph-Parser?Sect1=PTO2&Sect2=HITOFF&p=1&u=%2Fnetahtml%2FPTO%2Fsearch-bool.html&r=1&f=G&l=50&co1=AND&d=PG01&s1=20080094025&OS=20080094025&RS=20080094025
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シャープとエリーパワー、大型リチウムイオン電池の共同開発に合意
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=189897&lindID=4
シャープとエリーパワー株式会社が大型リチウムイオン電池の共同開発に合意
http://www.sharp.co.jp/corporate/news/080526-b.html
シャープとエリーパワー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：吉田博一、以下エリーパワー）は、太陽光発電システムと連携する大型リチウムイオン電池の共同開発に合意いたしました。蓄電能力に優れたリチウムイオン電池の新規材料開発や、コスト競争力の高い量産技術の確立を目指してまいります。
これに伴い、当社はエリーパワーから第三者割当増資による株式の割当てを引き受けるとともに、エリーパワーに社外取締役を派遣します。今後、将来にわたって需要が見込める「自律度向上型太陽光発電システム」※の実用化に向けて、鋭意取り組んでまいります。
１．合意内容
太陽光発電システムと連携する大型リチウムイオン電池、及び量産技術の共同開発
２．第三者割当増資の概要
（１）増資引受総額 ６億円
（２）取得株式数 ３００万株
（３）引受価額 １株あたり２００円
（４）増資引受後の出資比率 ３２．１０％
３．派遣役員 常務取締役 研究開発本部長 水嶋繁光
（６月１３日付でエリーパワー株式会社 社外取締役に就任予定）
４．エリーパワー株式会社の概要 （平成２０年５月現在）
（１）本社所在地
東京都千代田区有楽町１丁目７番１号有楽町電気ビルディング南館５階
（２）設 立 平成１８年９月２８日
（３）資本の額 １８億２４百万円（うち資本金９２４百万円）
（大和ハウス工業グループ ３２．１％、大日本印刷 ３２．１％、シャープ ３２．１％ の均等出資）
（４）事業概要
大型リチウムイオン電池の量産と価格低下を目指した電池、周辺機器、システムの開発、製造
（５）ＵＲＬ
http://www.eliiypower.co.jp/
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2008年5月26日月曜日
Yamaha branded Deus Ex Machina concept shatters convention
http://www.autoblog.com/2008/05/25/yamaha-branded-deus-ex-machina-concept-shatters-convention/
Posted May 25th 2008 6:02PM by Jeremy Korzeniewski
If somebody asked us what an environmentally-friendly motorcycle of the future would look like, our best answer would be nowhere near as awesome as what Jake Loniak, a student at Art Center Pasadena, came up with. Perhaps that's why we are just bloggers who write about cool stuff instead of the actual designers. Called Deus Ex Machina, which means God Out of a Machine, the vehicle is a blend between a motorcycle and an exoskeleton. Featuring seven artificial vertebrae, thirty-six pneumatic muscles and a head of its own, the Yamaha-branded concept looks like something out a child's worst nightmare. As speed increases, though, the two front wheels move outward, forcing the rider into a proper forward lean which resembles a current motorcycle stance more closely. In-wheel electric motors get their juice from a hybrid power pack made from Doped NanoPhosphate batteries and ultracapacitors. The designer believes that the machine could accelerate to sixty in three seconds and reach a top speed of seventy-five miles per hour. Sure, we're not likely to see anything like this in production in the near future, but it sure is cool to look at.
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大成建設など、フィルム型太陽光電池使用の外壁パネルを共同で商品化
http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0720080523111caaq.html
大成建設とタイセイ総合研究所（東京都新宿区、七字祐介社長、０３・５３２６・０１３３）は、フィルム型太陽電池を使用した外壁パネルを商品化した。両社は太陽光電池の供給元である富士電機システムズや技術指導しているメーカー１０社と共同でフィルム型太陽電池の用途開発を推進しており、その初の成果となる。年内に九州地区の工場向けなど３件程度の受注を見込み、リニューアル、リフォーム分野を中心に拡販する。使用しているフィルム型太陽電池は１平方メートル当たり１キログラムと軽量で壁面に利用でき、リフォーム時に使用しても大規模な補強工事が必要ない。タイセイ総研は富士電機システムズの依頼を受け、サンスター技研、未来、野口興産、ダイフレックス、恒和化学工業、エーアンドエーマテリアル、インフィニアム、城山工業、磯部塗装、習志野化工の１０社と共同で用途開発を進めてきた。
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水戸証の若林氏：収集可能な太陽エネルギー、世界消費の70倍-太陽電池
http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=90003003&sid=ahCj9G974eu0&refer=jp_stocks
５月22日（ブルームバーグ）：水戸証券の若林恵太アナリストは22日放送のブルームバーグテレビジョンで、太陽電池ビジネスについて語った。主なコメントは次の通り。
太陽電池の国内市場：
「厳しい状況だ。太陽光発電協会から公表されている統計では、2007年度の出荷数は前年比で22％減少し、２年連続でマイナスになった。2005年度に補助金制度が廃止されたことや、建築基準法に伴う新設住宅着工数の減少が響いているのが現状だ」
日本メーカーの世界的位置は：
「高い位置にあると思う。他国に先駆けて補助金を導入した経緯もあり、太陽電池産業は非常に充実している。国内出荷は減少しているが、海外の旺盛な需要に、日本企業は太陽電池パネルなど幅広い分野で対応している」
今後の市場性：
「有望だ。省エネルギー効果が高く、二酸化炭素の削減効果も高いと評価されている。収集可能な太陽エネルギーは世界の消費量の70倍以上あるとの試算もあり、温暖化問題の有力な解決策として位置づけられ、更なる成長が期待できる」 「太陽電池の市場は、世界で前年比30％から40％程度で拡大しているが、シリコン不足の影響でやや伸び率が鈍化している。しかし今後は、供給力の増大や新興国向けの需要拡大などにより現状以上の成長率が見込める」
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40万の太陽光発電所長の環境価値を守れ
詳細は↓続きを読む
>皆様 08年5月25日
> 発信人：都筑 建
>
> 押し迫っていますがイベント案内2点紹介します。ぜひみなさまの
> 参加をおもっち
>
>・・呼びかけ１．・・（転送歓迎）
>「40万の太陽光発電所長の環境価値を守れ！
> ５・２５全国緊急集会in東京」
> ＜何故、緊急か＞
> 経産省新エネルギー部会グリーンエネルギー利用拡大小委員会
> （以下小委員会）の4/21会合時の報告書（案）では「製造事業者
> だけが中心となって個人住宅太陽光発電の環境価値のデータ
> 収集と証書発行・認証を行う」と記述されていたものを「製造
> 事業者、自治体及びNPO等が中心となって推進する」とさせることが
> 出来ました。つまり、PV-NetのPV-Green事業の排除のための方針
> を阻止することが出来ました。
>
> 3426名（さらに100名追加がありました。）の署名と小委員会委員へ
> の要請行動を行った努力の結果だと思います。事実、経産省からは
> 小委員会の委員からの意見で「これまでの実績のあるところを無視
> するべきでない」と追加意見（書面）を複数もらったと言っていました。
>
> ここまでは良かったのですが、ガイドライン（案）ではこれまで「原則と
> して計量法適用を行う」としていた部分の「原則」が抜き取られている
> ことが後で判明しました。
>
> 5/15のグリーンエネルギー認証センター（旧グリーン電力認証機構）
> の委員会の席上に出席していた経産省のＫ担当課長補佐が
> 「確信を持って省いた」と言明したことで明確になりました。
> この課長補佐は問題となった報告書（案）を書いた張本人であり、
> 他の説明資料でも「個人住宅太陽光発電の分野ではこれまでグリーン
> 電力証書（発行）の実績はなかった」とわざわざ書いています。
> PV-NetのPV-Greenの実績を無視したわけです。
> この説明資料について認証センター委員会の席上で「事実にもとずか
> ない誤った記述をしている」と強く指摘し、謝罪し、訂正を約束させ
> ました。2月に赴任したばかりで、本人も勉強不足でしたと後で
> 白状していましたが、しかし「原則」は抜けたままの状態です。
>
> 小委員会のスケジュールは今回の報告案、ガイドライイン案をその
> ままパブリックコメント募集通知を5/17に出し、その募集〆切が5/31
> とした後、最後の小委員会を開き（6月始め）報告書とガイドライインを
> 採択してしまう予定です。パブリックコメントにはPV-Net挙げて意見を
> 出さなければなりませんが、これまでの事例でパブリックコメントで
> 提案を変更させることは非常に困難であることがわかっています。
>
> 40万既設の太陽光発電所長にとっては、このままでは「グリーン
> エネルギー認証センター」の猶予期間の取り決めが経産省の小委員会
> の「原則はない」のお墨付きによりさらに厳格になり、本年11月から
> 無条件適用となり、環境価値の売買による収入額（1万円/年）に
> 比べて高額な計量法適用電力量計の設置費用（工事費込みで約3万）
> を要するために有意義な環境価値活用ができなくなります。
> 隣に大きなマンションが出来、発電が将来にわたって阻害されることと
> 同じになります。
>
> ＜何をなすべきか＞
> １．PV-Netをはじめとしてみんなでパブリックコメントへ意見を出そう。
> ポイントはガイドライインに「原則」を復活させ、計量法を厳守すると
> しても「適用猶予」を報告書の中に明記させるように意見を数多く出す。
> ２．これまで要請を行った小委員会の委員（対象範囲を拡大して）へ
> 再度要請行動を行い、最後の委員会で委員から直接、「原則」削除の
> 不当性を指摘し変更を求めるよう要請をする。
> ３．今の段階で問題提起を強くアッピールする必要があり、緊急の集会を
> 開き、マスコミ等を通じ広く知らせ、このままでは自然（太陽）エネルギー
> 普及がますます後退していくことを訴え、「不勉強」のままにさせない
> 行動を起こし、40万PV所長の環境価値を守る強い意志と影響力を示す。
>
> つまり、これらの行動を行うためには全国的に問題意識が広がり、
> 各地で集会等が開かれていることを示し、大きな支えになるとともに
> 経産省の不用意な誤りを正す有力な力になります。
> 時間的に40万PV所長の権利が守れるかどうかの切羽詰ったところに
> 来ています。これまでの要請活動を無駄にしないよう、実利のある
> 結果を成就するようにみんなでがんばって行きたいと思います。
>
><具体的には>
> 東京は
> ○集会名称：
> 「40万の太陽光発電所長の環境価値を守れ！
> ５・２５全国緊急集会in東京」
>
> ○開催日時：
> 5月25日（日）PM13:00～15:00
>
> ○開催場所：
> 東京、千代田区富士見区民館、洋室Ａ
>http://www.city.chiyoda.lg.jp/service/00065/d0006580.html
> （最寄はJR及びメトロ飯田橋駅）
>
> ○開催プログラム：
> １．主催者挨拶
> ２．住宅用太陽光発電のグリーン電力証書の現状について
> ３．計量法について
> ４．各界の意見紹介・会場からの発言
> ５．経過報告
> ６．宣言文採択
>
> ○記者会見：
> 5/25、15:00終了後直ちに会場で記者会見を行う。
> なお、5/23、11：50 経産省エネルギー記者クラブ
> 13:00 環境省記者クラブ
> に集会を知らせる資料配布します。
>
> 名古屋、大阪、福岡でも現地にあわせて集会等のアピールを
> 行います。出来るだけ地域の友好団体の応援参加を求める
> こととします。
>
>＜アピールと参加を＞
> パブリックコメントと集会への皆さんの参加とアピールをお願い
> します。（メール、FAX、郵送、電話等で）
> 集会、アピールを持ち寄って再度関係者へ三役を先頭に要請を
> 行います。知り合いの記者に転送し知らせてください。
>
>＜連絡先＞
> NPO法人 太陽光発電所ネットワーク
> ・東京
> 〒113-0034 東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル２０２
> 電話：03-5805-3577 FAX：03-5805-3588
> E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
> URL：http://www.greenenergy.jp/
> ・九州
> 九州（佐賀）事務局
> 〈佐賀県太陽光発電トップランナー推進事業ヘルプデスク〉
> 〒840-0842佐賀市多布施１丁目6-30
> 電話：0952-29-0815 FAX：0952-29-0820
> E-mail：saga@greenenergy.jp
>
>
>
>
>・・・・呼びかけ２．・・（転送歓迎）・転送可
>・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
>・・・
>NPO法人太陽光発電所ネットワーク 関西地域交流会
>40万の太陽光発電所長の環境価値を守れ！
> ６．１全国緊急集会in大阪
>■ 時 ６月１日（日） １３：３０～１５：００
>■ 場所 大阪 城北学習センター アトリエ IF
> 〒535-0031 大阪市旭区高殿6丁目14番6号
> 谷町線・関目高殿駅4号出口から徒歩3分
> TEL 06-6951-1324
>
>グリーン電力の計量法適応に関する私たちの署名３５２６名
>は、経産省新エネルギー部会グリーンエネルギー利用拡大
>小委員会（以下小委員会）で一定の成果を得ることができ
>ました。
>署名にご協力くださったたくさんの方にお礼申し上げます。
>が、ガイドライン（案）では骨抜きにされそうなことが判明し
>ました。
>
> 40万既設の太陽光発電所長にとってこのままでは環境
>価値活用ができなくなります。
>
>＜ではわたしたちには何ができるでしょうか＞
> １．PV-Netをはじめとしてみんなでパブリックコメントへ意見
> を出そう。
>http://search.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=Pcm1010&BID=620108028&OBJ
> ポイントはガイドライインに「原則」を復活させ、計量法を
> 厳守するとしても「適用猶予」を報告書の中に明記させる
> ように意見を数多く出す。
> ２．これまで要請を行った小委員会の委員（対象範囲を拡大
> して）へ再度要請行動を行い、最後の委員会で委員から直接、
> 「原則」削除の不当性を指摘し変更を求めるよう要請をする。
>
> ３．今の段階で問題提起を強くアッピールする必要があり、
> 緊急の集会を開き、マスコミ等を通じ広く知る。
> このままでは自然（太陽）エネルギー普及がますます後退して
> いくことを訴え、「不勉強」のままにさせない行動を起こし、
> 40万PV所長の環境価値を守る強い意志と影響力を示す。
> 以上のような趣旨で緊急集会を持ちます。皆様のご参加
> お待ちしています。
> １．主催者挨拶
> ２．住宅用太陽光発電のグリーン電力証書の現状について
> ３．計量法について
> ４．各界の意見紹介・会場からの発言
> ５．経過報告
> ６．宣言文採択
>
> お問い合わせ先
> NPO法人太陽光発電所ネットワーク 関西地域交流会
> 大阪市住吉区長居１－１４－２ 長居第３ハイツ１０１
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〔話題株〕ソニー<6758.T>：製造コストの低い色素増感太陽電池を開発との報道
http://jp.reuters.com/article/stocksNews/idJPnTK013290620080525
［東京 ２６日 ロイター］ ２５日付日経新聞朝刊は、ソニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)が製造コストの安い新型太陽電池「色素増感太陽電池」を開発したと発表した。原材料にシリコンを使わないため、半導体技術の代わりに印刷技術の応用で作れるという。製造費は現在普及しているシリコン型の５分の１から１０分の１になる見通し。安定性を高め、光を電気に替える変換効率で実用化のめどとされる１０％を達成したと伝えている。 報道では太陽電池事業にソニーが参入するかは未定としている。 ２６日の東京株式市場では、円高と米株安で輸出株全体は圧迫されると予想されているが、売り一巡後、個別材料に目が向かうか注目される。
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ソニーが新型太陽電池、製造コスト最大10分の１・事業化の可能性
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20080525AT2G1601524052008.html
ソニーは製造コストの安い新タイプの太陽電池を開発した。原材料にシリコンを使わない。半導体技術の代わりに印刷技術の応用で作れ、製造費が現在普及しているシリコン型の5分の1から10分の1になる見通し。安定性を高め、光を電気に替える変換効率で実用化への目安とされる10％を達成した。 開発したのは色素増感太陽電池。この春、スイスの研究者が持つ基本特許が切れた。次世代太陽電池の最有力候補で、国内外で研究開発が盛ん。ソニーが太陽電池を事業化するかどうかは未定だが、新技術を武器に新規参入する可能性が出てきた。
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米国は排出量取引制度に踏み込めるか？
http://business.nikkeibp.co.jp/article/money/20080519/157419/
議論は始まったが消費者の説得は容易ではない
2008年5月23日 金曜日 安井 明彦
米国で、排出量取引制度の導入に関する議論がにぎやかになってきた。大統領選挙の各候補者は、党派を問わず制度導入に前向きである。米議会でも、関連法案の審議が進んでいる。論点は制度設計の具体論に移ってきたが、有権者に「エネルギー価格の上昇」に対する理解を求める努力は遅れがちだ。
●明らかに風向きが変わった
米国では、温暖化対策に関する風向きの変化を象徴する2つの出来事が続いている。焦点は「排出量取引制度」の導入だ。第1は、共和党のジョン・マケイン上院議員による提案である。共和党の大統領候補指名を確実にしているマケイン氏は、5月12日の演説で排出量取引制度の導入に向けた私案を明らかにした。既に昨年10月に具体案を明らかにしている民主党のバラク・オバマ上院議員と併せて、次期大統領を争う2人の候補者が、具体論にまで踏み込んで、排出量取引制度の導入を公約した格好だ。第2に、米上院が排出量取引制度の導入を盛り込んだ法案（提案議員の名前からリーバーマン・ワーナー法案と呼ばれる）を、6月上旬に本会議での審議にかける予定になった。同様の法案は過去にも提案されていたが、委員会での採択を経て本会議に駒を進めたのは、この法案が初めてだ。温暖化対策に消極的なブッシュ政権の存在を考えると、今年中にリーバーマン・ワーナー法案が成立にこぎ着ける可能性は必ずしも高くない。しかし、最近の米議会と大統領候補の動きは、来年誕生する新政権の下で排出量取引制度の議論が大きく前進する可能性を示唆している。
●「中身」の議論が進む
潮目の変化は、議論の焦点が具体的な制度の中身に集まってきた点にも感じられる。世界的な動向からすれば今さらの感もあるが、米国では数年前まで温暖化問題そのものが存在するのかどうかが議論されていたことを考えれば大きな変化である。中心的な論点の1つは、排出枠の初期配分である。排出量取引制度の下では、政府が二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの「総排出量」を定め、これに相当する「排出枠」を設ける。温室効果ガスを排出する企業には、排出権の獲得が求められる。排出権の販売や購入は市場を通じて実施されるが、その市場を設置する前段階として、まず当初の排出枠を配分する方法を考えなければならない。具体的な方法としては、 （1）過去の排出量などを基準に企業に排出枠を無償で配分する（2）オークションによって販売する という2つの方法が考えられる。マケイン候補は、当初は無償配分とオークションを併用し、次第にオークションの比重を増やしていくべきだと主張する。これに対してオバマ候補は、当初からすべての排出枠をオークションにかけるべきだという立場である。
●無償配布かオークションか
両者の根本的な違いは、温暖化対策のコスト負担に関する考え方にある。排出量取引が温暖化対策になり得るのは、温暖化ガスの排出に追加的なコストがかかるようになり、関係者にこれを最小限にしようとするインセンティブが働くからだ。追加コストの表れである排出枠の“価値”は、取引市場を通じて決定される。米議会予算局（CBO）によれば、排出量取引制度の導入によって、年間で総額500億～3000億ドルの新たな価値が生み出される。無償配分の場合、こうした新たな価値は少なくとも第1段階では、配分を受ける企業の手に渡る。他方で、排出枠をオークションで売却した場合、その収入は国庫に入る。環境保護団体などの「100％オークション派」は、排出枠を無償配分すると結果として企業を潤すだけだと指摘する。また、市場を介さない無償配分では、適正な配分先の決定は難しく、癒着の温床になりかねない。むしろ、オークションによって排出枠の価値を国がいったん“吸収”し、エネルギー価格の上昇で苦しむ低中所得層の支援や、代替可能エネルギーの開発資金に再配分すべきだ──というのがオークションを支持する立場からの意見である。無償配分を期待する声は産業界に根強い。市場原理を前提にすれば、排出量取引によるコストは製品価格の上昇を通じてすべて消費者に転嫁される。しかし現実には、企業の価格転嫁能力は一様ではない。新たな制度への移行を容易にするには、産業ごとの事情を勘案しながら、無償配分という一種の補助金を給付する必要がある──というわけだ。
●2020年までに電力価格が5％上昇
忘れてはならないのは、初期配分の方法にかかわらず、排出量取引制度の導入は、多かれ少なかれ、「エネルギー価格の上昇」につながるという事実である。電力会社などは、排出コストを製品であるエネルギーの価格に転嫁せざるを得ないからだ。米エネルギー省の試算によれば、リーバーマン・ワーナー法案（無償配分とオークションの併用）による排出量取引制度を導入すると、2020年までに米国の電力価格を5％上昇させることになるという。市場原理を通じて温暖化ガスの排出量を抑制するには、エネルギー価格の上昇は欠かせない要素である。しかし、米国ではガソリン価格の高騰が続いており、政治的な圧力は逆方向にかかりやすい。実際にマケイン氏は、ガソリン税の徴収を一時的に取りやめ、消費者の負担を軽減すべきだと提案している。これによって実際にガソリン価格が低下すれば、温暖化ガスの排出抑制とは逆方向のインセンティブが働いてしまう。それでなくても米国の消費者は、“エネルギー高騰時代”の到来を実感している。ギャロップ社が5月初めに行った世論調査では、ガソリン価格の高騰を永続的な価格変化だととらえる割合が8割近くを占めた。こうした中で、政策的にエネルギー価格を上昇させることの必要性を消費者に納得させることができるのか──。それが、排出量取引制度を成功させるための条件になる。
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2008年5月22日木曜日
PV－EDLC－LIBのEVカー
私は18から30歳頃までバイクに乗っていました。
カワサキエリミネーター400CC。
東京に出てくる前の1989年、ほぼ地元の、熊本
阿蘇草千里でバイカーが集まって写真を撮り、
それを写真集にする、と、バイク雑誌で知り、
私もバイクで行きました。雨が降りやみません
でしたが、多くのバイクが集まりました。
感動が少し今書きながら蘇りました。
その写真集が出たと当時バイク屋で見ましたが、
後で買おうと思ってそのまま放っておいたら、
20年近くたっていました。まだ自分がどう映っ
ているのか見たことがありません。
見ることが出来るのかなあ・・
http://item.rakuten.co.jp/book/410264/
この間とにかくバイクを乗り回していました。
とてもはまりました。そんなに飛ばさず、
でもエリミだから馬力はすごい。でもそんなに飛ばすのでなく、知らない山を夏の朝から晩まで
わけわからず走りまわり、行き当たりばったりで川をずっと下り海まで行ったり、
また最高な記憶が今蘇りりました。
そのバイクと東京に来ました。久留米ナンバーのまま。もうバイクに乗らなくなって
10年くらいになるかな。なぜそんなことを今思うのかというとキャパシタについて思ったのです。
今のｴﾝｼﾞﾝ発動機の乗り物は緻密な進化をとげ、その意味では素晴らしいことだと思います。
ただ、私はｴﾝｼﾞﾝ車に長く乗ったものとして全くｴﾝｼﾞﾝに思い入れはありません。
よく鉛バッテリーがへたり、あおの重いエリミをおしがけしたりして苦労がありました。
あの頃楽しかったのは思い切って、思いつきで色んな知らない所に風と景色を楽しみながら行くこと。
でした。
となると、ふと、今、libでもよいから電気バイク欲しいなあと思いました。
しかし今のEVではエネルギーペイバック観点で本当は納得いきません。
キャパシタが組み合わされていればエネルギーペイバック観点の人類益もきちんとつくので
そのようなバイクが本当は欲しいです。今の人類はその位楽勝で作れます（断言）
自動車でもそうです。進化した高機能層性能量産車には敬意をはらいますが、
あまりものな高性能な、すごい速い、とか、そんなものは全く必要ありません。ナビと冷暖房があれば、
ミラーや座席を貴重な電気で動かす必要ありますか？
窓も手回しでいいし。最低限の機能以外、この時代、今後はもう必要ないかと思います。かっこわるい。
多くの人たちはそう思っているから日産のEV戦略が本気だと良いのですが。
三菱や富士重もEVを本気でやてほしい。
エネルギーペイバック観点を本気で考えて、太陽光発電薄膜最先端セルと、LIBやEDLC+LIBやLICを使用したEVカーに乗りたい。欲しい。それらを全て組み合わせると今は大変高価であっても、スーパーEVを作ることが出来る。外側は最高級の薄膜PVを完全に塗布コーディングしてAFSのようにEDLC－LIBを組み合わせて
しかしAFSのようにｴﾝｼﾞﾝは使わず、あらゆる隙間にLIBとEDLCを出来る限り詰め込む。
そして外の面、前面のPVとつなげる。回生もするし、バンパーの圧縮をも電気に変換しで蓄える。
しかも窓は手回し、ミラーも電動ではない。無駄なところにエネルギーを消費しないｗ
このようなPV－EDLC－LIBのEVカーをコンセプトカーでどこかのメーカーが作れば、
最高にかっこいいカーメーカーだと思います。
これはAFSのEDLC－LIB－エンジンカー（新型ハイブリッド）
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睡蓮、同時に花芽4つ
4年前からはじめた睡蓮と蓮。この睡蓮は漬物容器で栽培している株。同時に4つも花芽が出来たのは初めてじゃないかな。今年は植え替えをしていないので、この後ちゃんといっぱい咲いてくれるかな。9月下旬には睡蓮の季節も終わる。
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IBM，大型集光レンズとLSI用冷却システムで太陽光発電の効率を向上
IBM researchers have achieved a breakthrough in photovoltaics technology that could significantly reduce the cost of harnessing the Sun's power for electricity.
http://www-03.ibm.com/press/us/en/pressrelease/24203.wss
IBM Research Unveils Breakthrough In Solar Farm Technology
“Liquid Metal” at the Center of IBM Innovation to Significantly Reduce Cost of Concentrator Photovoltaic Cells
ARMONK, NY - 15 May 2008: IBM (NYSE: IBM) today announced a research breakthrough in photovoltaics technology that could significantly reduce the cost of harnessing the Sun's power for electricity. By mimicking the antics of a child using a magnifying glass to burn a leaf or a camper to start a fire, IBM scientists are using a large lens to concentrate the Sun’s power, capturing a record 230 watts onto a centimeter square solar cell, in a technology known as concentrator photovoltaics, or CPV. That energy is then converted into 70 watts of usable electrical power, about five times the electrical power density generated by typical cells using CPV technology in solar farms. If it can overcome additional challenges to move this project from the lab to the fab, IBM believes it can significantly reduce the cost of a typical CPV based system. By using a much lower number of photovoltaic cells in a solar farm and concentrating more light onto each cell using larger lenses, IBM’s system enables a significant cost advantage in terms of a lesser number of total components. For instance, by moving from a 200 sun system ("one sun" is a measurement equal to the solar power incident at noon on a clear summer day), where about 20 watts per square centimeter of power is concentrated onto the cell, to the IBM Lab results of a 2300 sun system, where approximately 230 watts per square centimeter are concentrated onto the cell system, the IBM system cuts the number of photovoltaic cells and other components by a factor of 10. “We believe IBM can bring unique skills from our vast experience in semiconductors and nanotechnology to the important field of alternative energy research,” said Dr. Supratik Guha, the scientist leading photovoltaics activities at IBM Research. “This is one of many exploratory research projects incubating in our labs where we can drive big change for an entire industry while advancing the basic underlying science of solar cell technology." The trick lies in IBM’s ability to cool the tiny solar cell. Concentrating the equivalent of 2000 suns on such a small area generates enough heat to melt stainless steel, something the researchers experienced first hand in their experiments. But by borrowing innovations from its own R&D in cooling computer chips, the team was able to cool the solar cell from greater than 1600 degrees Celsius to just 85 degrees Celsius. The initial results of this project will be presented at the 33rd IEEE Photovoltaic Specialists conference today, where the IBM researchers will detail how their liquid metal cooling interface is able to transfer heat from the solar cell to a copper cooling plate much more efficiently than anything else available today. The IBM research team developed a system that achieved breakthrough results by coupling a commercial solar cell to an advanced IBM liquid metal thermal cooling system using methods developed for the microprocessor industry. Specifically, the IBM team used a very thin layer of a liquid metal made of a gallium and indium compound that they applied between the chip and a cooling block. Such layers, called thermal interface layers, transfer the heat from the chip to the cooling block so that the chip temperature can be kept low. The IBM liquid metal solution offers the best thermal performance available today, at low costs, and the technology was successfully developed by IBM to cool high power computer chips earlier. While concentrator-based photovoltaics technologies have been around since the 1970s, they have received renewed interest in recent times. With very high concentrations, they have the potential to offer the lowest-cost solar electricity for large-scale power generation, provided the temperature of the cells can be kept low, and cheap and efficient optics can be developed for concentrating the light to very high levels. IBM is exploring four main areas of photovoltaic research: using current technologies to develop cheaper and more efficient silicon solar cells, developing new solution processed thin film photovoltaic devices, concentrator photovoltaics, and future generation photovoltaic architectures based upon nanostructures such as semiconductor quantum dots and nanowires. The goal of the projects is to develop efficient photovoltaic structures that would reduce the cost, minimize the complexity, and improve the flexibility of producing solar electric power. In addition to the photovoltaic research announced today, IBM is focused on several areas related to energy and the environment, including energy efficient technology and services, carbon management, advanced water management, intelligent utility networks and intelligent transportation systems. With decades of leadership in environmental stewardship, proven ability to solve complex challenges and unparalleled global reach, IBM is uniquely positioned to increase the efficiency of today’s systems and enable our clients’ “green” strategies.
About IBM
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Contact(s) information Steve Tomasco IBM Media Relations 914-945-1655
stomasc@us.ibm.com
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https://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080516/151818/
2008/05/16 11:53
米IBMは米国時間2008年5月15日，大型集光レンズとLSI用冷却システムの応用で集光型太陽電池（CPV：Concentrator Photovoltaic）の発電効率を高められる技術を発表した。同技術を使うと，太陽光発電施設の建設／運営コストを大幅に削減できるという。太陽電池セルの発電効率は，レンズを使って小さな面積に光を集めれば向上する。しかし，集光による温度上昇で太陽電池セルや発電システムが損傷するため，集光度合いを抑える必要があった。同社は，太陽電池セルと銅（Cu）製冷却プレートのあいだにゲルマニウム（Ge）／インジウム（In）化合物の極めて薄い「Liquid Metal」（液体金属）層を設け，熱がスムーズに伝わるようにした。その結果，これまだと太陽電池セルの温度が1600℃を超える状況下でも，温度上昇は85℃までで済んだという。 温度を上げずに大きな集光レンズを使えるため，太陽電池セルの表面に集める光エネルギーの量を従来比10倍以上の1平方cm当たり約230Wまで高められる。単位面積当たりの発電量は70Wとなり，一般的な現行CPVに比べ約5倍多かった。 これにより，発電に必要な太陽電池セルの数を減らし，発電施設のコスト削減が可能になると見込む。
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太陽光トラストの中川様から
【参考ビデオ情報】
市民共同発電所始まる １９９４年８月
ＣＯＰ３京都会議まえに発電開始した市民共同発電所 １９９７年６月
２００１年、アーヘンモデルの紹介
２００３年 佐賀市民共同発電所 発電開始
経年劣化でそろそろ問題多発（壊れるインバーター問題）
再稼動「ひむか２号クン」
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「エコは楽しい」、太陽光発電の“ＬＥＤ花壇”
http://www.kobe-np.co.jp/news/kobe/0001063424.shtml
ＬＥＤの光で照らし出された花＝兵庫区松原通５（撮影・山口 登）
神戸市兵庫区松原通五、木材加工会社「フレシオンかめや」（井上裕崇社長）前で、木製プランターに植えられた花が、夜になると白色の発光ダイオード（ＬＥＤ）で照らされ、道行く人の目を楽しませている。太陽電池を利用し、井上社長は「エコはこんなに楽しいと伝えたい」と話す。 約二年前から、井上社長と、小野市でＬＥＤを使った照明を手がける「住本製作所」（住本勝也社長）が計画、二十四日から神戸市で開かれる主要国（Ｇ８）環境相会合に合わせて作った。 プランターは二つあり、いずれも縦五十センチ、横四メートル、高さ七十センチほど。玄関のソーラーパネルで発電し、日没から午後十時ごろまでペチュニアなどの花を照らす。プランターもＬＥＤも耐久性に優れ、「良いものを長く使うことがエコにつながる」という二人の考えが反映されている。 二社は、二十三日から中央体育館（中央区楠町四）で開かれる「環境フェアｉｎ ＫＯＢＥ」にも、倒木とＬＥＤで作った街路灯などを出展する。
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2008年5月21日水曜日
発電できるカバン、「ソーラーブリーフケース」
http://crave.cnet.com/8301-1_105-9944659-1.html?tag=cnetfd.mt
http://www.web-tab.jp/article/2410
「技術の進化にほれぼれするね」とのコメントで始まる、米国のブログ「ForeverGeek」。一方で「ジョージ・ジョットソン（訳注：米アニメ『スペースファミリー/ジェットソンズ』の主人公）が持ってる車がスーツケースに変わる位の技術が出てきてくれなきゃ、まだまだだけど」と辛口のコメントも忘れない筆者だが、お勧めのスーツケースがあるという。 その名も「ソーラーブリーフケース」。常に外出しており、携帯電話の充電不足が気になってしょうがない方にはお勧めという。この「ヒミツの充電器」が供給可能な電気量は13ワット。天気がよければ、約1時間で携帯電話の充電が完了するという。 「約98米ドル（約1万200円）払うだけで、こんな逸品が手に入るんだよ？」と筆者は興奮気味だ。伸び縮み自在のアングルサポートと充電表示器がセットのこの商品、使い始めたら「携帯の充電が切れちゃって、電話に出られなかったんだよね…」との言い訳は言えなくなりそうだ。 3ボルト、6ボルト、9ボルト、そして12ボルトの電圧の電気機器に対応可能な「ソーラーブリーフケース」。
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～無料設置キャンペーンを5 月26 日より開始～「かかしくん」モバイル電波と太陽電池で簡単設置！ホームページ自動更新機能付きカメラシステム
http://www.value-press.com/pressrelease.php?article_id=24854&php_value_press_session=1f670a0e85ac36f38f6b5f7584d23609
食の安全監視システム 『かかしくん』
http://www.ecomott.co.jp/kakashi/
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2008年5月20日火曜日
＜パワー！中堅企業＞‘太陽電池’で明るい未来を充電
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=100173&servcode=300§code=320
チュソンエンジニアリングの黄？周（ファン・チョルジュ）社長は「５年後には太陽エネルギーの時代が開かれる」と語る。 黄社長は１９９５年に半導体工程装備を製造するベンチャー企業を創業してから１０年間以上、半導体とＬＣＤ製造装備の国産化を主導してきた人物だ。 その黄社長が２年前から太陽電池製造装置に目を向けている。 半導体装置技術を応用して領域を拡張したのだ。 シリコン太陽電池の製造装置を開発し、最近はインドでの合弁工場設立を準備中だ。 黄社長は「２０１３年には太陽エネルギー生産コストが、石油を採取して使う費用よりも低くなる」と断言した。 現在、太陽エネルギーの場合、太陽熱を集めてエネルギーとして活用する装置を製造するのに多くの費用がかかる。このため太陽エネルギーがクリーンエネルギーということを知っていながらも、これを実際に活用するには難しい点が多かった。しかし黄社長は、環境汚染に対する憂慮が強まっている点、ヨーロッパや米カリフォルニア州政府が太陽光熱など代替エネルギー義務使用比率を高めている点に注目し、太陽光熱時代が予想以上に早く開幕する、と見込んでいる。チュソンエンジニアリングは太陽エネルギーを活用する太陽電池とこれを作る装置をすべて製造している。 太陽電池はシリコンを活用して作った薄いガラス板。 一般のガラスと似ているが、太陽エネルギーを吸収する表面処理技術が核心となる。 太陽電池装置はガラス板のような太陽電池を作るのに必要な装備だ。 黄社長は「太陽電池の厚さを薄くし、エネルギー変換効率性を高めるのが競争力」とし「太陽電池はもちろん、装置も製作する一括技術を持っているところは少ない」と強調した。 チュソンエンジニアリンは昨年、太陽電池分野で４００億ウォン（約４０億円）台の売上高を記録した。 黄代表は「太陽電池事業はすでに年平均２けた以上の成長率を記録している。環境汚染や原油高が続いているため成長率はさらに大きくなるだろう」と話した。
同社の現在主力商品は半導体とＬＣＤ装備。 これをハイニックスや東芝、ＬＧディスプレー、ソニーなど国内・海外の半導体・テレビ企業に主に販売している。 この分野でチュソンエンジニアリングは優れた技術力が認められている。 半導体の場合、三星（サムスン）電子が最近６０ナノ級メモリーの量産を始めた
が、チュソンエンジニアリングはすでに４０ナノ級メモリーの量産に必要な装置を開発している。 ＬＣＤの場合、三星やＬＧ電子が現在第８世代生産ラインを稼働中だが、チュソンエンジニアリングは第１０世代生産ラインに入る装置の開発を完了した。 黄社長は「しかし太陽光熱電池が大衆化すれば、半導体・ＬＣＤ装備売上高は太陽電池にすぐに逆転される」と期待を表した。 黄代表は創業当時から人と違う戦略を追求してきた。 半導体装備市場に参入して最初に開発した製品も従来とは異なる方式だった。 従来の装備はウエハー
にレーザーでマーキングした後、回路を積む技術が主流だった。 しかしチュソンエンジニアリングはこれとは全く違う化学蒸着式装備を開発した。 この技術は、従来の方式に比べてウエハーに不純物なく均一に回路を蒸着させるのに優れていた。 同社は創業以降、売上高の２０％を研究開発に投資し、全体人材の５０％を
研究員で満たすという原則を固守している。 黄社長は「中小企業が生き残るための道は結局、差別化された技術力と創造的な製品しかない」と話した。 研究開発費と研究人材を一定の割合で維持することも、未来に対する投資とともに生き残りのための必須戦略だという。 黄社長は「太陽光熱時代には後発企業ではなく先導企業になる」とし「差別化した技術力をずっと蓄積していく考えなので、これは夢ではなく私たちの未
来だ」と力強く語った。
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2008年5月19日月曜日
たかをくくろうか
雲のさけめから陽がさして
小鳥たちが空に散らばる
きれいな歌が聞きたいな
世の中ってこんなところだよ
たかをくくろうか
本を読み終えて目を閉じる
子どもたちの声が聞こえる
ここはどこの坂道じゃ
今の今ってこんな時間だよ
たかをくくろうか
きみの顔なんか見たくない
ぬるいビ-ル口にふくんで
昨日のことが嘘みたい
人間ってこんな生き物さ
詞・谷川俊太郎 曲・坂本龍一 歌・ビート・タケシ
小中学生の頃聞いてたオールナイトニッポンの木曜日。
この歌とハイサイおじさんが印象が強いです。
とてもききたくなったのですが、youtubeにはありませんでした。
作曲は坂本龍一さんという説と小室等さんという説がありました。
http://www.sacrako.com/asset/words/UTA/TA/takeshi.html
http://todomatsu.com/archives/2007/09/24/post_1000.php
もともとは'76年の小室等氏のアルバム「いま 生きているということ」に収録されていた一曲
（作詞：谷川俊太郎、作曲：小室等）
とのこと。
http://orfeu.blog.so-net.ne.jp/2006-12-31-1
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太陽発電事業に積極的なグーグル社、BrightSource社へも出資
http://www.eetimes.jp/contents/200805/34705_1_20080519154136.cfm
検索エンジン大手の米Google（グーグル）社は、エネルギー事業を手掛けるベンチャー企業への投資を続けている。今回は、手ごろな規模の太陽エネルギ・プロジェクトを推進している米BrightSource Energy社に投資した。Bright-Source社は、シリーズCの投資ラウンドにより、新たに1.15億米ドルの資金を獲得し、資本金は1.6億米ドルを超えた。比較的小型で消費者向けの太陽光発電システムの開発を加速させることになるだろう。 今回の投資チームには、BrightSource社への最初の出資者である米Vantage-Point Venture Partners社が主幹事となり、Google.org（Google社のベンチャー投資部門）と英BP Alternative Energy社、ノルウェーStatoilHydro Venture社、米Black River Asset Management社が参加している。また、米Morgan Stanley社、米DBL Investors社（以前は米JP Morgan社の1部門）、米Draper Fisher Jurvetson社、米Chevron Technology Venturesなど、BrightSource社にすでに出資しているすべての会社が加わっている。 2008年3月、BrightSource社は米PG＆E社と、900MWの電力の継続購入に関する
契約を結んだ。BrightSource社は現在、米カリフォルニア州南部のモハベ砂漠で複数の太陽エネルギ・プラントを建築中であり、2009年に稼働を始める。 Google社はそれ以外にも太陽エネルギ分野での活動を活発化している。例えば小型太陽熱プラントのベンチャー企業である米eSolar社は、2008年4月に1.3億米ドルを調達した。その出資者の中にはGoogle社も名を連ねている。Google社が設立したベンチャー企業である米Nanosolar社は、2006年に1億米ドルの資金調達を発表し、米カリフォルニア州に世界最大規模の太陽電池工場を作る計画を明らかにした。
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湾岸産油国がクリーンエネルギー開発に力を入れ始めた
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20080514/156616/
2008年5月19日 月曜日 田中 保春
ひと昔前なら想像できなかったことだが、近年、湾岸産油国が代替エネルギーへの関心を強め、開発・投資が相次いでいる。グローバルな環境意識の高まりや、国の持続的発展をにらんだエネルギー保障の観点から、「単品経営」からの脱却を図ろうとしているのだろう。アラブ首長国連邦（UAE）のように、国家として戦略的に取り組む国も出ている。世界最大の原油確認埋蔵量を保有するサウジアラビアも、地球環境問題、国内のエネルギー問題など諸般の理由から代替エネルギー活用に向けての新たな模索が始まっている。
●グローバルな環境政策との強調
2006年にサウジアラビアは、「石油は『特定の先進国により選択された』環境政策の被害者」になるかもしれないとの懸念を表明し、クリーンエネルギーと経済発展のバランスが必要だとの声明を出した。 原油収入に大きく依存するサウジアラビアにとって、先進国の環境政策がサウジアラビアの持続的な経済成長に悪い影響を及ぼす懸念があり、先進国との協調が必要になっているのだ。 また、持続的な国の成長にとって、自国のエネルギー保障は非常に重要な課題であり、それはエネルギー資源が豊富な湾岸産油国といえど同じである。人口増加率の高い湾岸産油国では電力供給が今後さらに必要だ。また自国民の雇用機会創出のためにも、国内のエネルギー資源は次世代の財産として効果的に活用していく必要がある。 最近のように需給のファンダメンタル（基礎的条件）を超えて原油価格が高騰している状況では、原油を増産したからといって必ずしも価格が下がるとは言えない。よって、代替エネルギーを最大限に活用し、エネルギー源の選択肢を増やすことが必要になってきている。 また、湾岸産油国にはクリーンエネルギーを生み出す「未利用資源」が豊富にある。アラビア半島は、日照時間が長く、太陽放射線も非常に強い。また、風の強い海岸地帯も多い。自然条件から言うと、代替エネルギー資源は非常に豊富なのである。従来は砂塵（じん）などで発電効率が低かった太陽光発電も、技術革新により発電効率が向上してコストも下がっている一方、石油やガスによる発電コストは上がっているため、代替エネルギーによる発電の経済性が上がっている。 長期的な国家戦略をにらんだ、電力政策の視点もある。湾岸産油国の電気料金はこれまで極めて安価だったが、これは将来にわたって保障されるわけではない。その時のためにも、エネルギー多様化は不可欠だからだ。
●国家的プロジェクトや新規の投資が活発化
アラブ首長国連邦（UAE)は、太陽エネルギーの活用と実際の具体化という点では、湾岸産油国の中で最も進んでいる。よく知られているのが、アブダビ国際空港近郊に建設予定のゼロ炭素グリーン・シティー、都市を開発推進しているアブダビのムバダラ開発の子会社であるアブダビ・フューチャー・エナジー（マスダールMasdar）だ。 そのほか、アブダビでは2007年10月にシール・バニー・ヤース島（Sir Bani Yas Island）に湾岸産油国で最初の風力発電プラントを建設した。この実証結果次第で、ダルマ島（Dalma Island）などにも風力発電プラントをさらに建設する計画を立てている。 また、マスダールは3.5億ドル規模の太陽光発電プラント（500メガワット）を建設し、2009年の操業開始を予定している。今年3月にはスペインのエンジニアリング会社セネルグループとの合弁による集光型太陽熱発電事業を公表している。総額8億ユーロを投じ、スペイン国内3カ所での発電事業を計画中だ。 ドバイでは、ドバイ水電力庁（DEWA）が、総額10億ドル規模の風力発電ファームの研究をしており、ドバイのエネルギー需要の10％を風力エネルギーで賄うことを目指している。実際、太陽エネルギーの実用化ではドバイが先行しており、アパート冷房やホテルの給湯システムに既に活用されている。 今年4月には、ドバイの投資会社が国内外の代替エネルギー企業への投資にも乗り出している。ちなみに、UAEではフジャイラでも風力発電プラント建設が計画されている様子だ。 カタール政府でも、「カタール・エネルギー都市」と総称し環境負荷の少ない都市づくりを推進している。バハレーンに建設中の2棟建てのバハレーン世界貿易センター（Bahrain World Trade Center）では風力発電のための風車が装備されており、外観も非常にユニークだ。3基の風力タービンで、同センターの電力需要の約11～15％を賄う計画である。 このように開発・投資は相次いでいるものの、実用化はまだ道半ばである。国際エネルギー機関（IEA）の国別統計（2005年）を調べてみると、数字上では湾岸産油諸国において代替エネルギーが積極的に活用されている様子は見られない。サウジアラビアでは、砂漠、山岳地など遠隔地で交通信号や照明などに太陽光発電が活用されているものの、全体からするとほとんどゼロに近いレベルである。しかし、UAEでの積極的な開発状況から考えても、いずれはクリーンエネルギーの「活躍」が徐々に数字上も見えてくることだろう。
ここにはトップやアーカイブページで省略される（記事単独ページでだけ表示される）文章を書きます。
グラスゴーの川に巨大な蓮の葉が浮かぶ
http://www.gizmodo.jp/2008/05/post_3645.html
スコットランドの建築家集団ZM Architectureがグラスゴーの街のためにエコなエネルギーを提案しています。蓮の葉型のソーラーパネルです。街を流れるクライド川に巨大な蓮の葉のような丸いソーラーパネルを浮かべようというのです。日中太陽の光を浴びて街に電力を供給します。また、見た目の美しさも魅力。もともとインターナショナルデザインアワード「陸地と海」部門で優勝したこのアイディアですが、なんとグラスゴーの市議会は小さい規模でのテスト導入を検討中。実現する日は意外と近いかもしれません。
［BBC via Inhabitat］
http://news.bbc.co.uk/2/hi/uk_news/scotland/glasgow_and_west/7390663.stm
http://www.inhabitat.com/2008/05/12/solar-lily-pads-planned-for-glasgows-clyde-river/
Adam Frucci（MAKI）
ここにはトップやアーカイブページで省略される（記事単独ページでだけ表示される）文章を書きます。
アイントホーフェン工科大学、シリコン型太陽電池の変換効率世界記録を更新
http://www.technobahn.com/news/2008/200805160002.html]
【Technobahn 2008/5/16 00:02】オランダのアイントホーフェン工科大学
（Technische Universiteit Eindhoven）は14日、変換効率23.2％のシリコン
型としては世界最高水準の太陽電池パネルの開発に成功したことをサンディエ
ゴを開催されたソーラー・エナジー・コンファレンスの席上で発表した。
シリコン型太陽電池パネルの変換効率世界記録は三洋電機が2007年6月に発
表した21.9％が最高だった。
今回、アイントホーフェン工科大学の研究グループは、太陽電池パネルの表
面に30ナノメートルの酸化アルミニウムの皮膜を形成さることにより既存のシ
リコン型太陽電池の変換効率を向上させることに成功した。
アイントホーフェン工科大学ではこの新技術も用いた太陽電池パネルの生産
技術をオランダにある太陽電池大手のOTBソーラー社に提供する契約を結んで
おり、OTBソーラー社を通じて世界中の太陽電池生産メーカーがこの新技術を導
入した製品の生産に着手するだろうと説明している。
ジェミオ、ソーラーパネル使い融雪・年内めどシステム発売
http://www.nikkei.co.jp/news/retto/20080515c3b1505x15.html
環境ベンチャーのジェミオ（青森市、佐藤靖憲社長）は八戸工業大学などの
協力を得て、ソーラーパネルを利用した融雪システムを開発した。降雪時に電
気を通してパネルを加熱し雪を溶かす仕組みで、年内にも発売する。青森市な
ど豪雪地域の大規模施設向けに売り込む考えだ。
このシステムはソーラーパネルと融雪用の電源、降雪を感知するセンサーな
どで構成。雪が降った時にパネルを外気より10度程度高めに加熱し、雪が積も
らないようにする。パネル1平方メートルあたりで12万円程度の価格を検討中
だ。
ジェミオは昨年7月、経済産業省が産学連携を後押しする新連携補助事業の認
定を受け、八戸工大や電気工事の太平電気（仙台市）などとシステムの開発を
進めていた。佐藤社長は「ソーラーパネルの年間発電量で融雪に使う電気をほ
ぼまかなえる」としている。
ジェミオ
http://www.jemio.com/
ソーラーパネルを活用した融雪・発電システム | 株式会社 ジェミオ
http://www.jemio.com/works/solar.html
エコな宿泊施設整備へ エネルギーは太陽光、まき 葛巻
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/iwate/news/20080516-OYT8T00156.htmエコキャビンに改修予定の旧教員住宅（葛巻町江刈で）
葛巻町江刈の廃校を利用した自然体験施設「森と風のがっこう」に、太陽光
とまきだけでエネルギーをまかなう研修・宿泊施設「エコキャビン」が整備さ
れることになった。施設を運営するＮＰＯ法人「岩手子ども環境研究所」が、
敷地内にある旧教員住宅を改修し、内装などにも、地元の間伐材や石などの資
源を活用する。
エコキャビンは、太陽光発電で電力をまかない、暖房は、まきを燃料に使う
ボイラーの温水を利用するなど、エネルギーは全て自給自足にするのが特徴。
キャビンの延べ床面積は約４７平方メートルで、１０、６、４畳の３部屋を設
ける。
改修などにかかる総費用は１８００万円で、三井物産環境基金から１４４０
万円の助成を受けた。建物本体の改修工事は、６月に始まり、１０月に終了。
太陽光パネルなどの付帯設備については、０９年秋までに整える予定だ。
森と風のがっこうは、廃校となった町立小屋瀬小中学校上外川分校を無償で
借り受け、２００１年に開校。「自然エネルギーを利用した生活を体験してみ
たい」との要望が多く寄せられていたこともあり、今回の施設を整備すること
にした。同ＮＰＯの黍(きび)原豊事務局長は「国内ではほとんど例のない取り
組み。いつでも自然を楽しめる空間にしたい」と話している。
問い合わせは（０１９５・６６・０６４６）。
森と風のがっこう
http://www5d.biglobe.ne.jp/~morikaze/gakkou/index_f.html
モーザー・バエル、光起電力実験所を公開
http://indonews.jp/2008/05/post-331.html
モーザー・バエル・インディア（MBIL）は14日、グルガーオンの太陽エネルギ
ー・センター内にあるインド初の高濃度光起電力実験所を公開した。
この設備は、MBILの完全子会社であるモーザー・バエル・フォトヴォルタイク
が製造した独自の高濃度技術パネル。設備容量は1.2 kWpとなる予定。高濃度
パネル（HCPV）は、等価多結晶体のシリコン・パネルに使用される活性材小片
を使って太陽光を受光器で約500倍に濃縮する。
同設備は、強い直射日光と温度に耐えられるよう温度効率係数を低く押えられ
ている。実績のある素材を用い、また活性元素は大気にふれないようになって
いるので、モジュールの信頼性と耐久性が確保されている。
パネルが設置されている太陽エネルギー・センターは、実現可能な代替エネル
ギーの選択肢として太陽エネルギー技術分野の研究を推進するもので、建物の
エネルギー消費を減らすため、建物自体が太陽エネルギーの受動原理を利用し
ている。
米ＩＢＭ、集光型太陽電池のコストを大幅に削減する液体金属技術を開発
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=189210&lindID=5
http://www-06.ibm.com/jp/press/2008/05/1603.html
http://www.japancorp.net/japan/Article.Asp?Art_ID=43910
ＩＢＭ、ソーラーファーム技術の飛躍的な前進を発表
－ 液体金属技術が集光型太陽電池のコストを大幅に削減 －
［米国ニューヨーク州アーモンク ２００８年５月１５日（現地時間）発］
ＩＢＭ（本社：米国ニューヨーク州アーモンク、会長：サミュエル・Ｊ・パルミサーノ、ＮＹＳＥ：ＩＢＭ）は１５日、太陽光発電技術の研究が飛躍的な前進を遂げたことを発表しました。これにより、太陽エネルギーを利用した発電のコストを大幅に削減できる可能性が生まれました。
ＩＢＭの科学者は、子供が虫メガネを使って葉を燃やしたりキャンプをする人が火をおこしたりするのと同じような方法で、大型レンズを使って過去最高の２３０ワットの太陽エネルギーを１平方センチメートルという小さな太陽電池に集めました。このエネルギーは次に７０ワットの利用可能な電力に変換されます。この電力は、集光型太陽光発電装置（ＣＰＶ）を使ったソーラーファームで使用される一般的な電池で得られるエネルギーの約５倍に相当します。
このプロジェクトを実験室から実用システムに発展させることができたなら、ＩＢＭはＣＰＶシステムのコストを著しく下げることができると考えています。ＩＢＭのシステムは、ソーラーファームで使用する光電池の数をはるかに少なくし、レンズを大型化してそれぞれの光電池により多くの光量を集めることで、全体の部品数の削減が可能になり大きなコスト削減が実現できます。
例えば１平方センチメートルあたり約２０ワットの太陽エネルギーを光電池に集めている２００ ｓｕｎのシステム（１ｓｕｎは、晴れた夏の日の正午の太陽エネルギーに相当するエネルギーを表す単位）から、ＩＢＭの研究所が今回成果を出した１平方センチメートルあたり約２３０ワットの太陽エネルギーを光電池システムに集めている２３００ｓｕｎのシステムに移行すると光電池および他の構成部品の数を１０分の１にすることができます。
このような高密度化が可能になったのは、小さい太陽電池を冷却する方式に秘訣があります。２０００ ｓｕｎ相当のエネルギーをこのような小さな表面積に凝集したとき、研究者が最初に実験で経験したことはステンレスが溶けるほど十分な熱が生成されるということでした。しかしながら、コンピューター・チップの冷却のために研究開発していた方式を借用することで、この研究チームは、太陽電池を摂氏１６００度以上という高温からわずか摂氏８５度に下がるように冷却することに成功しました。
このプロジェクトの最初の成果は、第３３回ＩＥＥＥ太陽電池スペシャリスト・カンファレンスで本日発表されます。そこでは、液体金属冷却インターフェースが既存のどの技術よりもはるかに効率的に太陽電池から銅の冷却板に熱を伝達できるということを、ＩＢＭ研究者が詳しく説明します。
ＩＢＭリサーチ・チームは、商用の太陽電池方式を、マイクロプロセッサー用途に開発した先進的ＩＢＭ液体金属熱冷却システムと結びつけることよって、画期的な成果を実現するシステムを開発しました。
具体的には、ＩＢＭチームはガリウムとインジウムの化合物から生成された極薄の液体金属層を、チップと冷却ブロックの間に使用しています。この層は熱インターフェース層と呼ばれ、チップの温度が低く保たれるようにチップから冷却ブロックに熱を伝達します。ＩＢＭ液体金属方式は今日最高の伝熱能力を低コストで実現しています。この方式は、以前に高出力のコンピューター・チップを冷却する目的でＩＢＭによって開発に成功したものです。
集光型太陽光発電技術は１９７０年代から存在していましたが、最近再び注目されるようになりました。太陽電池の温度を低く保つことができ、安価で非常に高いレベルで太陽光を集光することができる効率的な光学素子が開発されれば、その非常に高い集光率により、集光型太陽光発電技術は大規模発電向けの低コスト太陽電力を提供できる可能性を持っています。
ＩＢＭは、１）現在のテクノロジーを用いたより安価で効率的なシリコン太陽電池の開発、２）新しい液体プロセスによる薄膜太陽電池デバイスの開発、３）集光型太陽光発電、および４）半導体量子ドットやナノワイヤーといったナノ構造をベースとした次世代の太陽電池方式という太陽光発電の４つの主要分野において研究を進めています。
これらのプロジェクトの目標は、太陽光発電のコストを削減し、複雑性を最小限に抑え、柔軟性を増やして効率的な太陽光発電方式を開発することです。
以 上
ＩＢＭはＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｍａｃｈｉｎｅｓ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの米国およびその他の国における商標。
当報道資料は２００８年５月１５日（現地時間）の発表の抄訳です。
＊ 原文は、こちらをご参照下さい：
http://www.ibm.com/press/us/en/pressrelease/24203.wss
2008年5月14日水曜日
「米国経済を救うのは環境技術バブル」富豪投資家の主張
http://wiredvision.jp/news/200805/2008051423.html2008年5月14日
「米国の金融システムは混乱状態にある。世界市場も同じような状態だ……。一体何が起こっているのか？ われわれはこの混乱から抜け出せるのか？ その手立ては？ 将来、われわれの子どもたちは洞窟で暮らすことになるのだろうか？」『New Yorker』誌が主催するカンファレンス『Stories From the Near Future』(近未来の物語)で8日(米国時間)、同誌の記者Nick Paumgarten氏は、痛ましいほどに当を得たこれらの質問を、資産運用会社の米Fortress Investment Group社の社長、Michael Novogratz氏に投げかけた。Novogratz氏は、『Forbes』誌が発表する「米国の資産家400人」で、317位にランクインする富豪だ。だが、これらの問いに、Novogratz氏は楽観的な見解を示した――老いた後で、水の奪い合いが起きる世界に暮らしたくない人々を大いに安心させる見解だ。Novogratz氏によれば、現在の景気後退はドットコムバブルの崩壊に似ているという。世紀の変わり目にインターネットを襲った経済危機は、第2世代のウェブサービスが台頭したことで解消された。そして今、Novogratz氏が称するところの「グローバリゼーション1.0」は停滞状態に陥っているが、これは、途上国で新たに誕生した中流階級層において初期の購買力が飽和したからであり、今後「グローバリゼーション2.0」の到来によって回復し、すべてはうまくいくという。ただし、それには1つ条件がある。今いちど、富を生み出す経済バブルが起きることが必要なのだ。そしてそれは、新たなエネルギー源や環境関連技術の分野から起きるはずで、それ以外にはあり得ない、とNovogratz氏は主張する。「石油価格が高騰する今、必要なのはグリーンな革命だ。米国経済の次の牽引役は何か。それは環境関連技術だと私は思う。この分野には巨大な成長のチャンスがある。環境汚染を解決するからではない。それがエネルギーに関連する技術だからだ。ガソリンは今後、1ガロンあたり10ドルにまで値上がりするだろう」とNovogratz氏は語った。私は講演を終えたNovogratz氏を探した。Novogratz氏は、チケットが1人2000ドルもするカンファレンスの出席者たちに取り囲まれ、米ドルはこれからどうなるのか、何に投資をすればいいのか、という質問を受けていた(最初の質問に対する答えは私には難しくて分からなかったが、後者の質問に対しては、Novogratz氏はブラジル経済に強い期待を示していた)。経済的な自己利益の追求と、汚染による影響との間に、Novogratz氏がどのような線引きをしているのか興味があった私は、気候変動が経済にもたらす影響についてNovogratz氏に見解を求めた。Novogratz氏は非常に楽観的に考えているようだった。気候変動は予測のつかないものだが、おそらく今後10年間は特に影響はないだろうと同氏は答え、さらに言葉を続けた。「30年、40年、50年の間には、人々を不安にさせるような出来事が起こるかもしれない。しかし、気候変動に直接結び付けられるような、これまでにない出来事が起こらない限り」、気候変動が経済的要因となることはないだろう、と。紛うかたなき富裕層に属するNovogratz氏と、科学ジャーナリストである私との違い、と言ってしまえばそれまでだが、それにしてもこの見解は少し鷹揚にすぎるのではないだろうか。Novogratz氏は、最悪のシナリオが実現することはないと考えているわけだが、実際には、もっと短期的な予測ですら、人々を不安にさせるに十分なものだ。『気候変動に関する政府間パネル』(IPCC)は最新の報告書(PDFファイル)の中で、地球の温度がわずかでも上昇すれば、何億もの人々が水不足に陥るほか、農作物の収穫高に影響する干ばつ、洪水や暴風雨による被害の増加や、自給自足の農民や漁民への局地的な「悪影響」が発生したり、さらには疾病の増加が起こる可能性があると警告している。(また別の見方をするならば、現在の食糧危機は、実際には食料が不足していないにもかかわらず発生している(日本語版記事)。この状況に、広範囲にわたる干ばつや洪水の季節が加われば、事態は急速に悪化する。)短期的な予測でさえもこうなのだ。長期的な予測は、それよりはるかに恐ろしい――そして、裕福な人々がそれほど裕福でいられる理由の一端は、彼らが数十年先のことまで考えているところにある。そういった人々が環境関連技術を、温室効果ガスによる汚染を削減するためのものではなく、経済的利益を最大限に上げるためのものとして見ることは、誤った二項対立を生み出す。つまり、経済的利益は環境汚染と深く結びつき、利益と環境保全は絶対に相容れないという二項対立だ。今はそうではなくても、将来的には確実にそうなる。そしてその将来は、思ったよりも早く訪れるかもしれない。筆者注記：Novogratz氏は、石油価格の高騰で深刻化する現在のエネルギー危機について、「これに対する政治家の正しい対応は、『慣れよ』と言うことだ」と述べている。Novogratz氏は特に、Hillary Clinton上院議員などが支持する「ガソリン税の一時徴収凍結」[車の利用が多い夏季にガソリン税の徴収を控えるという減税案]を厳しく批判しており、「これまで聞いた中で最もばかげた考えだ」と酷評している。注記その2：環境と経済の問題についてさらに関心のある人に、エンジェル投資家Eric Janszen氏のインタビュー記事(日本語版記事)『「環境技術を軸に経済の再編成を」著名投資家インタビュー』をご紹介する。Janszen氏もまた、環境関連技術だけが米国経済を救えると考えている。[日本語版：ガリレオ-向井朋子／合原弘子]WIRED NEWS 原文(English)
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トリンプ「太陽光発電ブラ」を考案 熱い視線をエコパワーに
ウエスト部分に装着された下敷き状のソーラーパネルで発電、ミニ電光掲示板に文字を表示することができ、パットの中にドリンクを入れることのできる携帯ミニボトルのついた「太陽光発電ブラ」＝14日午前、東京・大田区平和島の東京流通センターで（大西史朗撮影）
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/080514/biz0805141407003-n1.htm
産経2008.5.14 14:05 トリンプは１４日、東京都内でソーラーパネルがついた「太陽光発電ブラ」のお披露目を行った。世相にフィットしたユニークな「変わり種」ブラを考案、発表することで知られる同社。今回は、７月の主要国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）を前に関心が集まる“エコ”に着目した。ウエスト部分に下敷き状に張りつけたソーラーパネルで発電ＯＫ。この電力はミニ電光掲示板でメッセージを表示するために活用するという。さらに、パットの中に携帯ミニボトルを収めることもでき、冷房に頼らず、冷たい飲み物で暑さをしのげる－という仕掛けとか。熱い視線をソーラーパネルに集めて、“エコパワー”に転換できるか。
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太陽光で「年間１万円」 グリーン電力証書活用で
http://sankei.jp.msn.com/life/environment/080514/env0805140040000-n1.htm
経済産業省は１３日、戸建て住宅に設置されている太陽光発電の電力を、グリーン電力として企業に販売するモデル事業を年内に始めることを決めた。グリーン電力の利用企業によるランキング公表も始まる予定で、グリーン電力の利用が一段と進みそうだ。１４日の総合資源エネルギー調査会に示す報告書案に盛り込まれる。グリーン電力の販売が進めば、１戸当たり年間約１万円の利益を生み出す見込みだ。自然エネルギーを使って発電した電力にはグリーン電力証書が発行される。証書は１キロワット時当たり５～１０円程度で販売されており、イメージ向上を目指す企業が購入してきた。しかし、証書が発行されるケースはほとんど、市民団体や企業が発電したものに限られ、発電量の小さい各戸の太陽光発電では証書が発行されなかった。モデル事業は、三洋電機グループの三洋ホームズが中心になって行うことが決まっている。同社は顧客である各戸から発電量などのデータを取得し、専門の会社がグリーン電力証書を発行する。来年以降、太陽光発電メーカーなども参入するとみられる。 太陽光発電は１戸あたり年間３５００キロワット時発電されている。深夜帯などに電力会社に売っている電力分は証書の対象にならないため、自家消費分の１４００～１７５０キロワット時が証書の対象になる。発行された証書はメーカーが購入し、代金の一部が各戸の収入になるため、証書売却によって各戸に入る収益は年１万円程度になる見込みだ。また、グリーン電力の購入に積極的なソニーの中鉢良治社長が会長となって「グリーン・エネルギー・パートナーシップ」（仮称）が設立される。グリーン電力の購入量や使用電力に占める比率など、参加企業のランキングを公表し、グリーン電力の利用を促す。 このほか、報告書には、利用拡大を支援する方策として、グリーン電力の購入費を課税対象外の損金とみなす方針なども盛り込まれる。
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2008年5月13日火曜日
世界銀行とIFC、アフリカのオフグリッド照明へ投資誘致
http://www.news.janjan.jp/world/0805/0805126869/1.php
２０３０年までに、電力インフラが整備されていない人々２億５０００万人の照明のニーズに応えて、高価で有害な燃料への依存を解消しようという「アフリカに光を」キャンペーンの最近の取り組みについて報告する。
【ワシントンIPS＝アビド・アスラム、５月５日】
５月６日ガーナのアクラで照明業界、各国政府、援助機関、NGOの代表が集まり、アフリカのオフグリッド（電力網に連結されない独立型電源：IPSJ）照明に関する初の国際ビジネス会議が開かれる。 この会議は、昨年９月に世界銀行と国際金融公社（IFC）によって開始された「アフリカに光を（ Lighting Africa ）」キャンペーンの一環である。 新興オフグリッド照明市場に対する投資家の関心を高めることに加え、世界銀行とIFCはこのガーナ会議を契機に企業と金融の戦略的パートナーシップを確立する手助けをしたいとの考えである。 「アフリカに光を」は、２０３０年までに、電力インフラが整備されていない人々２億５０００万人の照明のニーズに応えて、高価で有害な燃料への依存を解消しようというものである。 世界銀行のエネルギー専門家アニル・カブラール氏は「今日のエネルギー問題を考えると、電力網の拡充を待つのは選択肢とはなり得ない」と述べている。現在の燃料価格高騰以前ですら、電気を利用できているのはアフリカの人口の２６％に過ぎず、人口の５％という国すらある。 エネルギー資源の乏しいアフリカでもっとも使用されているのは石油ランプだが、世界銀行によれば、サハラ以南のアフリカの家計の１０～３０％が化石
燃料を使った照明に費やされているという。 世界銀行とIFCは、発光ダイオード（LED）や電球型蛍光ランプ（CFL）などの新しい照明を普及させようとしている。また、民間セクターのオフグリッド市場への進出努力を妨げている政治的障害の解消に取り組んでいる。 ガーナ会議では、革新的照明製品のコンペ優秀作品を発表し、低所得層にも手頃な価格で提供できかつ企業には収益をもたらすよう、それらの製品の実用化を支援する計画である。 非化石燃料を使った低価格の照明の普及を目指す「アフリカに光を」キャンペーンについて報告する。
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2008年5月12日月曜日
新エネルギー、海外に照準・太陽電池など、優遇制度追い風
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20080512AT1D1200312052008.html
二酸化炭素（ＣＯ2）の排出量がゼロの新エネルギー、太陽光発電と風力発電に取り組む企業が海外に事業の主軸を移している。国内の太陽電池メーカーは輸出の拡大を進め、2007年には輸出量が国内出荷の3倍に達した。風力に関しては発電事業者が欧米を中心に新規の発電所立地を進めている。欧米は新エネルギー導入の優遇策を強化しており、市場の伸びは国内を大きく上回る。今後も新エネ関連装置メーカーや発電事業者の海外展開が加速しそうだ。 太陽電池で国内最大手のシャープは07年の製品の輸出量が全生産量の8割程度に達した。現在、堺市で原料のシリコン使用量が少なくコストが低減できる「薄膜型」の新工場を建設しているほか、10年中にも海外に工場を建設する。両工場が稼働すれば、生産能力は出力換算で100万キロワットと07年の生産量の3倍に拡大。欧州市場は10年には06年の3倍の300万キロワットに需要が拡大すると予測されており、同地域を中心に拡販する。
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太陽光発電にシフト 導入支援手厚く／米国西海岸 原油高にも対応
http://www.nougyou-shimbun.ne.jp/modules/bulletin0/article.php?storyid=465
米国西海岸では、かんがいポンプから貯蔵庫の電灯、農業機械の修理工場まで、多くが太陽光発電で稼働するようになってきた。先行投資がかさむのが難点だが、再生可能な究極のエネルギーに未来は明るそうだ。カリフォルニア州でイチジクとアーモンドを栽培するリチャード・デベネデットさんに話を聞いた。設備にかかる費用を賄うために融資を受けた。しかし、元金と利息を支払うよりも、電気を節約することができたため、「ポケットにはけっこうお金が残った」と自慢げだ。
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桐蔭ベンチャーが次世代電池開発 世界初の技術で来年の実用化目指す
開発した太陽電池を手にする宮坂教授（右）と池上講師（左）
http://www.townnews.co.jp/020area_page/01_thu/01_aoba/2008_2/05_08/aoba_top1.html
環境に優しく安価な次世代太陽電池を開発した桐蔭横浜大学（鉄町）の学内ベンチャー企業『ペクセル・テクノロジーズ社』は、来年中にこの太陽電池の実用化を目指している。量産化の発表後、協力会社の株価はストップ高になるなど市場からの視線も熱く、ペ社の代表も努める宮坂力桐蔭横浜大教授は、「世界にここだけにしかない技術」と胸を張る。 宮坂教授らが開発した新しい太陽電池の大きな特徴は、プラスチック基盤に発電素子を塗布するため、太陽電池を折り曲げることができ、衝撃を与えても壊れにくいという点だ。「プラスチックを基盤にしたことで、軽くて持ち運びしやすく、量産化と大幅なコストダウンが見込まれます」。宮坂教授はこう話す。現在、携帯電話やパソコン、衣服などへの応用が検討されている。 宮坂教授によると、従来型は製造時に１,４００℃という高温と真空に近い環境が必要なため、製造コストが高くなる。家庭用ソーラーパネルなら約２００万円と、「15年以上使用しなければ元が取れない」（宮坂教授）ほどの高価格が、一般への浸透のネックとなっている。ペ社は将来的に、従来型の10分の１のコストでの製造を目指している。 この太陽電池の研究には、桐蔭横浜大学宮坂研究室の学生も参加。指導を行う池上和志同大講師は、「研究をしながら生きた経済も学べて、学生の刺激となっています」と話す。 ぺ社は今後、藤森工業（東京都）と協力し、今年11月にも金沢区に実用化へ向けた試験工場を設置する。この次世代太陽電池は、量産化が報道された昨年12月に藤森工業の株価がストップ高になるなど、市場からも注目されている。
プラスチック基板なので折り曲げられる
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～モバイル電波と太陽電池で簡単設置～ホームページ自動更新機能付きカメラシステム
http://www.ecomott.co.jp/ecomos.html
http://www.value-press.com/pressrelease.php?article_id=24533&php_value_press_session=0c5be1af52889820675204405326ba2d
■■ プレスリリース ■■
エコモット株式会社（本社：札幌市西区、代表取締役社長：入澤 拓也）は、携帯電話(auパケット網)と太陽電池を使った、配線工事がまったくいらない定点観測カメラを開発しました。配線工事が無いことでネットワークカメラの設置が難しかった畑や牧場、食品工場などで使用が可能になります。また撮影された写真は、自動的に弊社サーバーへアップされホームページに表示されることで、広く情報を公開し消費者への安心につながる商品です。
■食の安全を監視する「かかしくん」・キーワードは「情報公開」
生命に直結する食への関心はいままでにないほど高まっております。また、多数の事件もあり安心を担保するには消費者も関心を持たざるを得ないというのが悲しい現状であります。そのため生産者は、いままで以上に消費者へ積極的に情報を開示する必要に迫られています。情報を開示する上で欠かせないのがウェブの活用です。しかしながら、操作上の障壁もありなかなか思うように導入できないというのが農家の持つ課題であり問題だと思います。単に設置するだけでホームページを自動更新する、かかしくんを使うことで消費者への安全に対する危惧に対応する新しいツールとなります。
■「かかしくん」３つのポイント！
１、太陽電池で稼動するので、電源が不要です。
２、携帯電話の電波をつかうので、インターネット環境が不要です。
３、撮影した写真は自動的にブログで公開され、現在の育成状況を確認することが出来ます。
■機能、３つのポイント！
１、毎日、携帯電話で写真を撮って送信すると、自動でホームページに写真が公開されます。
２、消費者が撮影した写真も、自動でホームページに公開されます。
３、定点カメラより撮影した写真も、時間を指定すると自動的にホームページに写真が公開されます。
■価格
○システム一式 29,800円/月～ 税別
＜カメラ仕様＞有効画素数：約30万画素 画像サイズ：640×480/320×240/160×120
■お問合せ先
エコモット株式会社
札幌市西区琴似１条３丁目３－１２しなねん琴似ビル３階
TEL：011-802-8460 FAX：011-802-8468
http://www.ecomott.co.jp
担当：中田 美咲（misaki.nakata@ecomott.com）
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太陽光スクーターが快走、エコ実践をＰＲ-県職員の村山さん作製、通勤に使用
太陽光エネルギーで走る改造電動スクーターと村山力さん＝県庁
http://www.sannichi.co.jp/local/news/2008/05/11/1.html
県環境創造課で地球温暖化対策を担当している村山力課長補佐（４９）が、市販の電動スクーターを改造し、太陽光エネルギーだけで走る「ゼロ・エミッションスクーター」を製作した。甲府市古上条町の自宅から往復約１０キロの通勤に利用し、クリーンエネルギー活用の実践例を率先して示している。 排ガスが出ない電動スクーター自体が既に環境対策車。しかし村山さんは「バッテリーの充電に家庭用電力を使うので間接的には二酸化炭素が排出される」とし、約２年半前から試行錯誤を繰り返し改造を進めてきた。 改造したスクーターには１枚につき４・５ワットの発電力があるソーラーパネルを前部と後輪右側面に２枚ずつ装着。走行中だけでなく駐車中もバッテリーに充電できるようにした。この後４枚のソーラーパネルだけでは毎日続けて使うことが難しいことが分かり、自宅に設置したソーラーパネルで日中に蓄積した電力を夜間スクーターのバッテリーに充電することができるよう改良を重ねた。フル充電すれば約３０キロ走るという。 配線や装着はすべて手作業。「インターネットオークションでできるだけ安く部品を購入した」ため、改良費はスクーター本体を含めて２０万円弱だった。村山さんは「雨の日でなければ十分に日常生活で利用できる。少しでもクリーンエネルギー活用の啓発につながればいい」と話している。
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スイス人が太陽エネルギー車で上海に（写真）
http://jp.eastday.com/node2/node3/node13/userobject1ai37207.html
2008-5-10 16:13 ９日午後３時３０分、スイス人のルイス・パルマさんが、太陽エネルギー車ではるばる上海に到着した。パルマさんによると、車のエンジンシステムは車に載せてある太陽エネルギー板である。車内には、車用カメラ２台、GPSシステムが据え付けられ、最高時速は９０キロ／時間に達する。太陽光が十分な場合で、車は太陽エネルギーバッテリーで、４００キロ連続して走ることができるが、太陽光がない場合でも、３００キロ走ることができるという。 パルマさんは「２００７年７月３日に、スイスのルツェルンに発ち、１８カ月かけて５大洲の５０カ国を走り、中国はこの旅の２５カ国目だ」と話している。（編集：曹 俊）
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2008年5月10日土曜日
高知・城西館、太陽光発電稼働・中古バッテリー再利用し蓄電
http://www.jyoseikan.co.jp/plan/taiyoukou.htm
城西館は、地球温暖化対策に取り組みます。太陽光発電を導入（ＮＥＤＯとの共同研究）/８階展望大浴場の屋根に太陽電池パネル108枚を設置し、最大20kw/hの発電が行われます。特徴としては、日中に発電した電力をバッテリーに蓄電し、発電能力が低下し、逆に電気使用量が最大となる17：00～20：00の時間帯に放電し、ピーク電力を抑制することで基本料金を軽減を図る計画です。一般事業者で太陽電池とバッテリーを併用するハイブリッドシステムを採用するのは初めて。蓄電池設備は、NTTドコモなどが非常用として設置していた中古バッテリーを再生した「リユースバッテリー」を150個設置し、約3時間放電できる80kw/hの容量で設計されています。メーカー試算によると、20kwシステムの場合、高さ10メートルのクスノキを38本植林した効果があり、1年間のＣＯ2削減効果は18リットル灯油缶で約300缶を節約する計算となります。また、「リユースバッテリー」の再利用は、中古バッテリーを廃棄し新規バッテリーを製造する場合に比べてＣＯ2削減に寄与し、地球温暖化対策つながります。投資額は約3千万円、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が共同研究者として投資額の1/2と経費の1/2を負担、設備は研究開発資産として4年間で減価償却ができるため節税効果が生まれる、これに電力料金の軽減を加味すれば、6年8ヶ月で投資回収が可能です。高知県では、ニッポン高度紙工業安芸工場（安芸市）・旭食品四国総合流通センター（南国市）、学校市庁舎、銀行の支店が太陽光発電を導入しています。
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高知・城西館、太陽光発電稼働・中古バッテリー再利用し蓄電5月10日日経（四国）
http://www.nikkei.co.jp/news/retto/20080509c6b0902v09.html
1874年（明治7年）創業の老舗旅館、城西館（高知市、藤本正孝社長）は中古バッテリーを活用する太陽光発電システムを導入した。屋根に太陽電池パネルを設置。発電した電力を中古バッテリーを再利用したシステムに蓄電し、電気使用量が多くなる午後5―8時に使う。こうした設備を宿泊施設が導入するのは珍しいという。投資額は3000万円で、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が共同研究として半分を負担する。システムはエスイーエム・ダイキン（大阪市）やアートコンサルタント（高知市）などが共同開発した。 9日、火入れ式を開いた。屋根に108枚の太陽電池パネルを設置、20キロワットの発電能力を持つ。大手企業などが使用した中古バッテリー（高さ36センチ、横17センチ、奥行き15センチ）を蓄電用として再生し、150個設置した。バッテリーの容量は計80キロワット時。充放電装置が自動的に充電するか放電するかを判断し、ピーク時の電力利用量を抑える。 
かまどご飯「味わって」 高島の限界集落に体験施設
ご飯炊きが体験できる「愛農かまど」（高島市・泰山寺ソラノネ紀伊國屋かまど棟）
http://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P2008042700036&genre=K1&area=S00
第２次大戦後に農地として開墾され、住民の半数が６５歳以上の限界集落となっている滋賀県高島市安曇川町田中の泰山寺（たいさんじ）地区にかまどご飯炊き体験やカフェ、ブルーベリー農園を併設した複合施設が２９日オープンする。滋賀県の経済振興特別区域制度を利用し、観光ソフト面で支援する高島市は「地域活性化につながれば」と期待している。 同地区は標高２２０メートルで、台地に１２３ヘクタールの畑が広がり、専業農家２０戸がダイコンを中心に畑作などをしている。施設名は「泰山寺ソラノネ紀伊國屋」。大津市伊香立でレストランなどを経営するブルーベリーフィールズ紀伊國屋（岩田康子代表）が手掛けた。 野外のかまど棟で自炊したご飯を近くのカフェで地元の食材で作ったおかずと共に味わう。かまどは、戦後の燃料不足のときに考案された「愛農かまど」と呼ばれる省エネタイプで、間伐材などを使う。利用料は大人１５００円、子ども１０００円。 スタッフの松山剛士さん(32)は「食、エネルギーを考え、コミュニケーションの場に利用してもらえれば。子どもたちの体験学習にも活用してほしい」と話す。予約制。問い合わせはソラノネＴＥＬ０７４０(32)３７５０。
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炊飯体験レストラン：かまど使い炊きたて賞味を ２９日開店へ、きょう催し／滋賀
かまどを使って炊飯体験ができるレストラン「ソラノネ」が２９日、高島市安曇川町田中の泰山寺地区にオープンする。地元特産の大根の漬物などと一緒に炊きたてのご飯が食べられる施設で、新たな観光拠点として期待され、２６日午前１１時からプレオープンイベントが開かれる。 県や市が農業体験などに取り組む団体を支援する「びわ湖里山観光振興特区」事業を行う農業生産法人「ブルーベリーフィールズ紀伊国屋」（大津市）の経営で、食育や農村体験の提供を目指す。 地元木材を生かした食堂とかまど（幅約１・１メートル、奥行き約６０センチ、高さ約８０センチ）５基を並べた体験施設は計約１５０平方メートル。かまどは積み上げたレンガを土で固めて手作りで完成させ、同店は「かまどを通じて、食やエネルギーについて考えてもらえれば」と話している。 かまど体験は、おかずや漬物などが付いて大人１５００円、子ども１０００円。木曜定休。問い合わせは同店（０７４０・３２・３７５０）。【近藤修史】
毎日新聞 2008年4月26日 地方版
http://mainichi.jp/area/shiga/news/20080426ddlk25040389000c.html
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ソラノネhttp://soranone.jp/
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2008年5月7日水曜日
太陽電池は石油の代替になるか
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/TOPCOL/20080507/151349/
2008/05/07 09:32野澤 哲生＝日経エレクトロニクス
先週は仕事で米国に出張でした。日本ではガソリンの価格がまた上がってしまい騒ぎになったようですが，事情は米国も同じ。ロサンゼルスなどでは，石油価格の上昇に合わせてガソリンの店頭価格が1ガロン（約3.8リットル）当たり4米ドルの大台に乗ったことがテレビのニュースで話題になっていました。1米ドルが105円だとすると1リットル当たり約110円ですから日本での価格水準よりはまだ相当安いのですが，1ガロンが2ドル台前半だった2年以上前と比べると驚くほどの値上がりぶりです。 私には，近い将来エネルギー問題が深刻化して，本当に生活をガラリと変えざるをえなくなるような事態になりはしないかという不安があります。思い出すのは1973年末の石油ショックの頃。私はまだ小学校入学前でしたが，大人が何か騒いでいるなということは感じていました。その後数年間は小学生向けの雑誌でも「もし石油がなくなったら」というテーマの特集が何度も組まれ，これからどうなるのだろうと漠然とした不安に駆られました。ちょうどあの不安感に近いものを，今になってまた感じ始めています。「石油ショック前夜」と言ったら言い過ぎでしょうか。 既に，高騰する石油価格がバイオ燃料の利用拡大を生み，それが発展途上国での食料危機の要因の一つになっています。これが深刻化すれば，次は穀物を大量に食べる牛や豚などに影響が出て，食肉の価格高騰につながるかもしれません。
電気代が高騰していない理由は…
ただちょっと不思議なこともあります。原油の価格は2002年の1バレル20米ドル台，2005年の同50米ドル台を経て，今や同120米ドル台と6年で6倍程に上がっているにもかかわらず，日本での電気代は一般家庭向けで1kWh当たり21～23円とこの数年あまり変わっていないのです。その理由の一つは，電力会社が，火力発電の燃料を，価格が高騰する石油から安い石炭にシフトさせることで電気代の高騰を抑えてきたためです。 現在，日本国内での発電量のうち石油由来の発電量の占める割合は約9％台（2006年度，経済産業省調べ）と驚くほど少なくなっています。東京電力などのデータによると，日本の発電の約6割は火力発電由来ですが，火力発電の4割超が石炭，同4割弱が天然ガスを用いたもので，石油由来の発電は火力発電の2割に満たないようです。日本の1次供給エネルギーの約5割は依然として石油ながら，電力については石油への依存度が大きく低下しているのです（資源エネルギー庁などのデータに基づく）。一方，石炭由来の発電は石油とは逆に急激に増えています（同）。 では今後も電気代は安泰かというとそうでもありません。石炭価格もこの3～4年，原油価格ほどではないにせよ上昇しつつあるからです。加えて，単位発電量に対するCO2排出量が多い石炭を用いることには今後，批判が集中するでしょう。実際，2006年2月には東芝などが，山口県での石炭火力発電の事業化を事実上断念しました。その理由として東芝は「電力需要の伸びの鈍化，電力価格の低下，石炭燃料価格の高騰，地球環境問題の高まり等により」採算の見通しが不透明になったことを挙げています。 一過性に終わった1973年の石油ショックと異なり，今回の化石燃料の高騰は解決の糸口が見えません。いわゆる「ピーク・オイル（peak oil）説」，つまり「石油の産出量が頭打ちになる時期」が2007年に来たという説も出ています。これを解決するにはやはり，原子力発電か，太陽光発電や風力発電といった代替エネルギーを増やしていくしかなさそうです。
あと4年で原発約3基分の太陽電池が毎年生産へ
このうち，太陽光発電は，発電量，コスト，そして効率の3点で一般に思われているよりも大きな役割を果たせる可能性があります。まず発電量に関しては，2007年の太陽電池モジュールの生産量は，そのモジュールで可能な最大発電量に換算して約3.7GW分でした（関連記事）。4年後の2012年には15GW/年になる見込みです（シャープ調べ，関連記事）。平均的な原発1基の最大発電量が1GWですから，その規模の大きさが分かるというものです。 もちろん，これらはあくまで最大発電量で，平均発電量を比較するには稼働率を考慮する必要があります。仮にすべて日本で利用することを前提にすると，太陽電池の稼働率は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）によれば約0.12。これはつまり，太陽電池が十分な性能を発揮できるのは24時間/日×0.12＝2.88時間/日ということになります。一方，原子力発電の稼働率は故障や地震の多い日本では0.6～0.7。これらの稼働率を考慮すると，4年後の太陽電池の年間生産量は，原発2.5～3基分の発電能力に相当する計算になります。2012年以降は生産量がさらに増えていくことを考えると，意外に多いと思うのは私だけでしょうか。実際には太陽電池の実質的な発電量はさらに多い可能性があります。太陽電池を砂漠などに置けば稼働率は0.12よりずっと高まるためです。また，電力の需要が本当に高いのは夏の日中であることを考慮すると，最大発電量の値がむしろ重要である可能性もあります。
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/TOPCOL/20080507/151349/?P=2
コストはあと3年で家庭の電気代と並ぶ
太陽電池の従来からの課題であるコストの問題も，近い将来解決する可能性があります。太陽電池には「累積生産量が2倍になれば，発電コストが8割になる」という過去30年近く続いている経験則があります。2006年当時の太陽電池の世界の累計生産量が約5.7GW，発電コストが約46円/kWh（太陽光発電協会調べ）という実績と，現在の太陽電池の増産の勢いを考慮してこの経験則に当てはめれば，2011年には発電コストが現在の家庭向け電気代の水準に並ぶ計算です。これはNEDOの「2030 年に向けた太陽光発電ロードマップ（PV 2030）」で，2010年度に太陽電池の発電コスト目標を23円/kWhとしていることにほぼ一致します。 上述のように，電力会社の電気代は今後上がりこそすれ，下がる可能性は低いでしょう。このため，行政組織が太陽光発電による電力を高値で買い取る「Feed-in Tariffs」制度を導入せずとも，あと数年で太陽光発電事業が自律的に動きだす可能性があるわけです。 最後は効率です。ここでは変換効率より，太陽電池の製造や維持管理などに投入するエネルギーの，太陽光発電による「返済期間」を示す指標「エネルギー・ペイバック・タイム（EPT）」について触れます。このEPTは太陽光発電にとって非常に重要です。仮にEPTが太陽電池システムの製品寿命より長ければ，太陽電池を作れば作るほどエネルギーを無駄遣いしていることになり，エネルギー問題を解決する手段としては全く意味を成さないことになってしまいます。 ところが，EPTについては太陽電池の関係者でさえ意見が大きくバラついています。「EPTは結晶Si系太陽電池でさえ2年を切っている」という人もいれば，「EPTはモジュールだけで8年，周辺装置も入れれば20年」と主張する人もいます。「材料の運送にかかるエネルギーが入っていない」「工場建設にかかるエネルギーが考慮されておらず，それを考慮したら20年」という人もいます。
EPTは1.5年以下
こうした，EPTの値についての認識の差は主に参照しているデータの時期がまちまちであることに拠っているようです（関連記事）。言い換えれば，EPTが8年や20年というデータは古い，のです。ちなみにNEDOが公表しているデータによると，多結晶Si系太陽電池のEPTは100MW/年規模の生産で1.5年（資料）。アモルファスSi系太陽電池では100MW/年規模で1.1年以下（同）です。このNEDOのデータ自体，2000年ころのデータで新しいとは言えません。最近ではフレキシブルなCIGS型太陽電池でEPTが1～2カ月と主張するメーカーも出てきています。量産が始まったばかりの色素増感型太陽電池でもEPTはかなり短い模様です（日経エレクトロニクス5月5日号の「量産始まる有機太陽電池，効率，耐久性でも躍進」）。 太陽電池の開発の歴史は40年以上と長いですが，特にこの数年の技術の変化は非常に早く，10年前の知識では追いつかなくなっています。例えば，結晶Si系太陽電池で製造にかかるエネルギーの7～8割を占めるSiウエハーは，2004年ころは平均で300μm厚でしたが2007年には150～200μm厚と3年ほどで2/3以下になっています。近い将来50μm厚のSiウエハーも登場する可能性があります。Siウエハーがこれだけ薄くなれば太陽電池のEPTは大きく短縮されます。量産規模も大きく変わっているデータで，2000年時点では1製造ライン5MW/年だったものが，最近は同100MW/年に近づいています。量産規模が大きくなれば，工場などの初期コストは単位モジュール当たりでどんどん小さくなります。 太陽光発電はしばしば環境問題，つまりCO2排出量削減の文脈で語られることが多いのですが，さらに差し迫ったエネルギー問題を解決する手段としてもかなり有効なのではと思っています。
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＜環境 キャンペーン＞「将来は太陽電池でバッテリーチャージ」
（１）
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=99512&servcode=400§code=400
「戦場の兵士がテントの上に折りたたみ式の太陽電池板を広げ、衛星通信機器の電源を供給してもらい、アフリカの奥地でも携帯電話をチャージできるようになる日が遠くない。ぐるぐると巻いたり畳んだりして持ち歩きできるプラスチックの太陽電池がそのような世の中を作るだろう」－－。 ２０００年のノーベル化学賞受賞者、米カリフォルニア大サンタバーバラ校のアラン・ヒーガー教授（７０）は最近、光州（クァンジュ）科学技術院との共同研究のために来韓し、太陽電池の未来についてこのように述べた。その未来は、同氏が開発したプラスチック太陽電池で開きたいと話している。 ヒーガー教授は、ぐるぐると巻ける巻き物タイプのプラスチック太陽電池の実験向け試作品を常に持ち歩いている。そのために同氏を「太陽電池の伝導師」とも呼ぶ。同氏に会い、太陽電池の展望と韓国が次世代成長動力の産業として太陽電池を育成するためにはどのような方向へ進むべきかについて尋ねてみた。
－－代替エネルギーとしての太陽電池の見通しは。
「太陽電池の世界市場は２０００年以降、年平均３８％ずつ急成長している。ほかの代替エネルギーの風力やバイオマスより急激な上昇傾向にある。市場の規模が０６年１０７億ドル（約１１００億円）だったが、２０１０年には３６１億ドルに拡大されるものとみられる。これは、現在のメモリー半導体市場に匹敵す」。
－－太陽電池が開発されて以降のおよそ５０年間設置された太陽電池を全部集めても、原子力発電所２、３基が生産する電力量にしかならないほど、普及されずにいるが…。
「これまで太陽電池の主流を成しているシリコン太陽電池の価格が高すぎて、広く普及されなかった。現在も高いが、その価格をさらに引き下げるのもほぼ限界に至っているという点が問題が。しかし、新しい太陽電池が続々と開発されており、そうした諸問題をまもなく克服できるものとみられる」。
－－新しい太陽電池とは何か。
「ガラスに薄くシリコンをコーティングする薄膜型太陽電池と、プラスチック太陽電池、半透明の染料感応太陽電池が、今後の太陽電池の代表走者候補に選ばれる。薄膜型太陽電池はすでに実用化済みだ。プラスチックと染料感応太陽電池は次世代で、これらの生産費は従来のシリコン太陽電池の１０分の１から２０分の１にすぎない。先進諸国もこれらの３分野に大規模な投資を行っている」。
（２）
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=99513&servcode=400§code=400
－－韓国は、どこに研究と投資を集中すれば、世界的な競争力を確保できるだろうか。
「先立って話した３種類にまんべんなく投資するのが良いと思う。どの分野で画期的な技術が開発され、太陽電池の代表走者になるかは分からないからだ。もちろん、私が開発したものだから愛着があるものの、プラスチック太陽電池も非常に有望だ。先進諸国が数十年間続けてきたシリコン太陽電池に投資しても勝算は低い」。
－－韓国に強みがあるとしたら。
「韓国の化学工業は非常に進んでいる。プラスチック太陽電池や染料感応太陽電池も、やはり化学工業を必要とする。そうした基盤を活用し、機能性プラスチックと材料を開発するならば、世界的な競争力を確保することができるだろう」。
－－次世代太陽電池の商用化において難しい点は何か。
「寿命を増やすことだ。わずか数年前は、プラスチック太陽電池と染料感応太陽電池などを野外に設置しておくと、数日後に寿命が尽きてしまった。今は私と光州（クァンジュ）科学技術院の李光煕（イ・クァンヒ）教授チームが共同で開発したプラスチック太陽電池を設置してから１年半が過ぎたのに平気だ。効率も商用化が可能なレベルの６～７％にのぼる。年末や来年初めに私が設立したベンチャー企業が、携帯電話充電器と、小型電子製品の電源供給向けに使える、常用化向け試作品を初めて公開する予定だ。数年以内に寿命や効率問題は十分解決できると考えている」。
－－太陽電池が家電製品のように簡単に普及する時代が来る、と見ているのか。
「そう思っている。個人の場合、服やカバンに太陽電池を付着して持ち歩きしながら、電子製品の電源を供給してもらい、ビルの外壁と窓ガラスに設置し必要とされる電力の相当量を供給してもらえるようになる。こうした次世代太陽電池時代が数年以内に開くだろう。安価で、公害がなく、枯渇の懸念もなく、どんな場所でも設置できるようになるはずだからだ」。
◇アラン・ヒーガー博士＝米アイオワ州出身で、ネブラスカ大学リンカーン校を卒業した後、カリフォルニア大学バークレー校（ＵＣＢ）で博士号を取得した。カリフォルニア大学サンタバーバラ校（ＵＣＳＢ）で物理学部教授に在職している。７７年に電気が通るプラスチックを発見した功労を認められ、２０００年、白川英樹、アラン・マクダイアミッド博士らとともに、ノーベル化学賞を受賞した。０５年に光州科学技術院が同氏の名前から取って名付けた「ヒーガー新素材研究センター」の所長でもある。
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柳沢集落丸ごと囲い込み 有害獣対策で
http://inamai.com/news.php?c=norin&i=200805011822400000028189
防護柵と富永さん
有害獣被害が深刻な中川村葛島の柳沢地区は07、08年度の2カ年事業で、イノシシ、シカ、サルから農作物を守るために、集落全体を侵入防止の防護柵で囲う。延長6・3キロのうち3月末までに約6割4キロが完成、地区内の農家は「今年は被害が発生していない」と、効果を実感している。 高さ2～3・3メートル防護柵は、1・5メートルのワイヤーメッシュの上部に3000ボルトの電流が流れる電線、3本の並べたエレキネットを乗せた。ワイヤーメッシュの端は地中に折り曲げ、アンカーピンで止めるなど、持ち上げ、掘り下げによる侵入を防止した。 電源はソーラーを用い、碍子にスプリングをはめて切断防止を、電線には10～15メートル間隔でスプリングを入れることで、たるみによる漏電の対応もした。年間通電し、人が触ってもピリッとする程度で害がないが、動物が濡れた鼻で触れると、ショックは大きい。 サルの立木を伝っての飛び込みを警戒し、山林所有者の協力で片側2メートルの緩衝地帯の立木を無償で伐採した。 資材費は全体で2000万円、うち2分の1は国、県の補助、残りの地元負担は中山間地直接支払い金を積み立てた。設置費は地元負担のため、地区の共同作業で設置作業を進めた。 同地区は36戸、果樹、稲作が中心、ほ場は全体で約30ヘクタール。小渋川沿いの山林から侵入して来たシカ、イノシシ、サルのため、被害の多少はあるが、全戸が収穫の1割以上という深刻な状況だった。 事業推進に当った富永和典さんは「お年よりが丹精込めて作った野菜がサルにやられて、がっかりしている姿を見て、集落全体で何とかしなくてはと、柳沢集落営農組合に提案した。全員がなんらかの被害を受けており、全員一致で設置が決まった」という。 昨年8月、集落の南東方面から作業を着手し、3月末までに6割の設置が終了した。 富永さんは「リンゴの下枝がシカに食べられたり、タケノコを掘られたという話も聞かない。サルの被害も出ていない。効果はかなりあると実感している。完全に囲い込めば、効果は歴然となる。点検しながら、維持管理を進めたい」と話している。 村産業振興課の鈴木勝課長は「柳沢は農家比率が高く、ほとんどが被害を受けていることから合意が得られた。柳沢は昔から1つの集落だったため、まとまりもよいのでは」とも。
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チャリティーパフォーマンス：伊文化会館で１０日、募金のバレエ公演／東京
http://mainichi.jp/area/tokyo/news/20080502ddlk13040278000c.html
◇アフリカに太陽光発電ランプを寄贈
バレエ団「オーストリアバレエカンパニー東京」（港区）は１０日、駐日のアフリカ各国大使館の協力で、太陽光発電によるランプを贈るためのチャリティーパフォーマンス「Ｓｈｉｎｅ Ａｆｒｉｃａ」を開く。 アフリカ各国では照明用のランプに灯油が使われているが、燃焼中に排出される有毒物質を子供が吸い込むなど社会問題化している。このため、ランプを無害で環境にやさしい太陽光発電のものに変える試み。 演目は「ゴスペル・バレエ」と和風創作バレエの「雪女」の二つ。会場はイタリア文化会館（千代田区九段南）で、午後２時と同５時からの２回。入場料の代わりに募金として１人３０００円（ブッフェ付き）を募る。 問い合わせは同団（電話・ファクスとも０３・５４２０・４７６５）。
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ＮＴＴグループ、自然エネルギー利用を促進する施策「グリーンＮＴＴ」を推進
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=188239&lindID=5
「グリーンＮＴＴ」の推進について～ソーラーシステムを中心とした環境貢献～
ＮＴＴグループは、これまで１９９９年に制定した「ＮＴＴグループ・エコロジー・プログラム２１」及び、２００６年に制定した「ＮＴＴグループＣＳＲ憲章」に沿って、地球環境保護等への貢献に努めてまいりましたが（別紙１－１、１－２）、このたび、更なる地球温暖化防止活動として、ソーラーシステムを中心とした自然エネルギー利用を促進する施策「グリーンＮＴＴ」をグループ一丸となって推進してまいります。
＜「グリーンＮＴＴ」の取り組み内容＞
ＮＴＴグループは、２０１２年までに、５ＭＷ規模のソーラーシステム等の導入を進めるとともに、ＮＴＴグループ内におけるソーラーシステムを中心とした自然エネルギー利用普及のための有限責任事業組合「ＮＴＴ－グリーンＬＬＰ」を新たに設立する予定です。 具体的には以下の取り組みを進めてまいります。
（１）ＮＴＴグループにおけるソーラーシステム等の導入
ＮＴＴグループはこれまでに１．８ＭＷ規模（１１２箇所）の自然エネルギー発電システムを導入しております（別紙２）が、５ＭＷ規模までの拡大を目指して、以下の取り組みを進めます。
＜１＞グリーンＲ＆Ｄセンタ
ＮＴＴグループの研究所にソーラーシステム等の設置を進めます。
＜２＞グリーン設備センタ
ＮＴＴグループ各社の通信設備センタ・データセンタをはじめとした事業用ビルに、ソーラーシステム等の導入を進めます。
（２）ソーラーシステムを中心とした自然エネルギー利用の普及に向けたＬＬＰ（有限責任事業組合）の設立
ＮＴＴグループのソーラーシステム導入を促進するため、グループ各社が出資する「ＮＴＴ－グリーンＬＬＰ」を、本年７月目途に新たに設立する予定です。
本ＬＬＰは、ＮＴＴグループにおけるソーラーシステムの積極的導入促進に活用するとともに、将来的には、グループ外への拡大など、ソーラーシステム等の更なる普及促進への活用も検討してまいります。（別紙３）
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色素増感型太陽電池を印刷で量産，英G24i社が6月末にもWebで販売へ
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080502/151314/
英国のベンチャー企業G24 Innovations，Ltd.（G24i社）は，色素増感型太陽電池を用いた充電用シートを同社のWebサイトを通じて2008年6月末～7月中に販売を始める。日経エレクトロニクス誌の取材に対して明らかにした。充電シートは現時点で3種類あり，大きさに応じて発電能力が最大0.5W，1W，30Wと異なる。このタイプの太陽電池が量産され一般向けに発売されるのは世界初となる。
新聞紙のように印刷技術で大量生産
この充電シートは，薄い金属プレートを基板に色素増感型太陽電池をロール・ツー・ロールという印刷技術で形成したもの。製造ラインは2007年10月に稼動を始めており，長さ1/2マイル（約800m）分の太陽電池シートを3時間足らずで製造する能力があるという。1分で4m超のスピードになる。工場は英国南西部のウェールズ州カーディフにあるが，工場の大部分はまだ使われていない。同社は今後製造ラインを積極的に増やし，工場の空きスペースを埋めていくとしている。 G24i社は既に一部の顧客に向けてこの充電用シートを提供している。2008年4月29日には，南極を探検中の冒険家に発電能力が最大30Wの大型充電シートなどを提供していることを発表。曇天や朝夕といった条件の悪い中でも発電能力が大きく低下しない色素増感太陽電池の特徴をアピールしている。 同0.5Wと同1Wの充電用シートは携帯電話機など小型の携帯機器の充電に向けたものである。G24i社はこれらの太陽電池の変換効率について明らかにしていないが，その大きさと発電能力からモジュール変換効率を推測すると3％前後になる。モジュール変換効率15％超の結晶Si系太陽電池に比べて決して効率が高いとは言えないものの，大量生産で製造コストを下げ，発電能力1W当たりのコストを引き下げて既存の太陽電池に対抗する戦略である。
製造装置は風力で動かす
G24i社のもう一つの特徴は，工場の稼動に必要な電力を風力発電で賄おうとしている点である。同社は工場の周囲に発電能力が最大2.5MW相当の風車を建設する計画を明らかにしている。英国南西部の海岸線は，強い風が比較的安定して吹いている。同社が目指す「再生可能エネルギー100％の太陽電池」（同社）が実現する可能性もある。 色素増感型太陽電池や有機薄膜太陽電池といった有機系太陽電池は最近になって急速に技術開発が進み，量産で先陣を切ったG24i社に続くメーカーも複数出てくる見通しです。日経エレクトロニクス2008年5月5日号では，G24i社の技術や戦略の詳細も含め「量産始まる有機太陽電池，効率や耐久性でも躍進」という記事でこうした有機系太陽電池の動向を紹介しています。
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/HONSHI/20080430/151205/
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五輪メーン会場周辺の街灯は８割が太陽光発電
写真は五輪メーンスタジアム（通称：鳥の巣）周辺の街灯。
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2008&d=0506&f=national_0506_005.shtml
北京エコ環境保護センターの関係者によれば、環境保護をテーマのひとつにしている北京五輪の開催中には会場周辺の８?９割の街灯で太陽光発電を利用し、選手村も太陽光で沸かしたお湯を使用する。
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2008年5月5日月曜日
2008年5月1日木曜日
露）IVUS社、EDLCフラッシュライト：Unique design, fast recharge could make flashlight the next big thing
http://www.tmcnet.com/usubmit/2008/04/27/3411382.htm
[April 27, 2008]
(Spokesman-Review, The (Spokane, WA) (KRT) Via Acquire Media NewsEdge) Apr. 27--If Moscow-based Ivus Industries rocks the world with its smart ultracapacitor technology, the flash point for that success will come later this year, in the form of a 12-inch, 1-pound flashlight.If you don’t have a telecommuting program, how much revenue is your business losing? Learn more, download free white paper.
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The company calls the flashlight, for now, the Lightning-180. If it's as successful as they hope, it will deserve to be called The Two-Minute Wonder for its quick recharge time.The company, with an office staff of four, plans to introduce the flashlight this year. Investors and others who have seen the flashlight say it's a breakthrough use of technology that should land Ivus plenty of contracts.
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It uses ultracapacitors instead of standard batteries. The first target customer group is law enforcement and public safety workers, who rely on flashlights but can't afford to carry many extra batteries or interrupt work to recharge a unit.But the people running Ivus say flashlights will be just the start of what they say would be a series of green-technology products that could eliminate many of the batteries we throw into landfills today.In the company's crowded workshop and office, tucked into a Moscow business park, company CEO David Alexander grabs one of the prototype Lightning-180s and turns it on. It uses three high-grade, low-power LEDs, producing a stream of solid white light."When this runs out (after 110 minutes), you plug it into a recharger, and you're back and fully charged in less than two minutes," explained Alexander, a mechanical engineering Ph.D. from the University of Idaho.Companies like Mag Instrument also produce high-end rechargeable flashlights, using internal batteries. That firm's widely sold Maglite flashlights take two hours or so to recharge.Ultracapacitors are the kernel of Ivus technological innovation. Instead of relying on chemical interactions to produce electricity, ultracapacitors use carbon material spread over thin layers of metal electrodes, all rolled up into many layers, like a tightly wound electron-saturated Hostess Ho Ho.Because the ultracapacitor has low resistance, recharging is quicker than for standard batteries. Its main drawback is that it won't hold as much power as traditional batteries."One big advantage is the ultracapacitor can be recharged a million times before it has to be replaced," Alexander said.Rechargeable batteries have a lifespan of 300 to 1,000 cycles, meaning they can be recharged that many times before they no longer hold a charge.If "green" technology is the goal, Ivus fully qualifies, said John Overby, director of client services for Spokane's business-incubator Sirti. Ivus's technology, if it's extended to other uses, could eliminate millions of batteries dumped in landfills, replacing them with a power-storage unit that can last 10 years or more.Ultracapacitors are being tested in many industries. They're used in some digital cameras to operate the flash units or zoom controls. Utilities are using larger versions on some wind-energy turbines to adjust the blade angles for maximum velocity. Other companies are trying to add ultracapacitors to hybrid car energy-storage systems.Alexander became involved in the physics of ultracapacitors while at the UI, researching the economics of developing hybrid vehicles. Almost four years ago, he and another UI engineer, Erik Cegnar, formed a company that might find ways to use ultracapacitors in vehicles.In 2005 the two Moscow engineers were contacted by two Seattle-area business consultants who said they wanted to help develop a company with the same idea.Then reality struck. They realized that trying to introduce that technology into the U.S. automotive industry would take more money and time than their startup could afford."We decided we needed something that would prove the concept, and the flashlight was the right way to do that," Alexander said. That decision, said Cegnar, came as they noticed how the LED lighting industry continued improving their product designs. LEDs were being produced with high luminosity and low-power consumption â�" the ideal condition for an ultracapacitor that would weigh in this case less than one pound.Alexander, Cegnar and the two Seattle partners, David Atwell and Alan Portugal, took their prototype, the "blue tube," to two business school competitions. Their team took third in both.That success persuaded them to push on, develop the idea and start looking for financing.One key meeting was an investors' forum hosted in Spokane by Connect Northwest. Alexander made the standard investors pitch and held up the prototype of the flashlight, showing the room how it worked.Michael Strasser, president of Ponderosa Capital, came away impressed. "It really helped that they can show off the flashlight," said Strasser, whose firm became the lead investor last year to help push Ivus toward production of its first product."They made a good impression," he said. "The cool thing about the L-180 (flashlight) is that it's an intuitive product. You can literally put your hands around it."Strasser was introduced to Alexander by Sirti's Overby, who has looked over dozens of startup companies in the area over the past two years.Sirti also worked with Ivus to sharpen its business plan and polish marketing strategy, Overby said. "What they're sharp on is their technology, but we were able to work with them to improve those other areas that needed help," he added.Other investors joined with Ponderosa, including Spokane-based Win Partners. The Ivus management team estimates it has raised $700,000.Two more key steps helped push Ivus closer to producing the first batch of the Lightning-180.In 2006, Atwell and Portugal showed the concept of the L-180 to Mark Blumenthal, the president of Seattle's Blumenthal Uniforms. That company has extensive dealings with law enforcement departments along the West Coast.Company Vice President Roger Heldman talked to the people he knew at the Seattle Police Department, who told him the flashlight idea had strong appeal.Blumenthal Uniforms decided the idea was worth investing in, said Heldman, who said the stake that the company took in Ivus was roughly 2 percent."Most police officers on patrol carry two flashlights to have a backup," said Heldman. "This system will allow them to rely on just one."Heldman estimated the annual law-enforcement market for flashlights comes to roughly $15 million. Heldman expects Ivus to grab about $4 million in sales, selling 20,000 units with a price tag between $150 and $200 per flashlight.Ivus officials know that is a price point roughly double what most law enforcement people pay for a standard or rechargeable flashlight.Even so, Heldman said, the product's advantages should help them sell at least 20,000 flashlights within two years.The next key step was following the suggestion to find a distribution partner for the flashlight. Steve Gevurtz, a Spokane business consultant and former CEO of Itronix, suggested the Ivus team form a relationship with 5.11 Tactical, a California company considered a leader in making and selling products to public safety agencies.Gevurtz liked the Ivus technology enough that he also invested in the company.Alexander and Cegnar hooked up with representatives from 5.11 Tactical this winter and have a deal to start producing the Lightning-180s together.Heldman and Strasser agreed the decision to partner with 5.11 Tactical did two things: gave Ivus a chance to reach a global market, and took advantage of the larger company's established success in selling to the public safety market. "It allows Ivus to focus on their technology and develop it, and lets 5.11 use its connections and resources for production and marketing," said Heldman.Strasser, who moved Ponderosa Capital from Arizona to Spokane two years ago, said the Lightning-180 could be the start of something very large."Their technology is a game-changer. If you think of all the things that use batteries, this has the potential to replace all those batteries in a large number of areas," he said.The obvious next options include building and vehicle emergency lights, replacing batteries on music players or cell phones, and power supplies for tools.Cegnar said he and his partners are looking down the road. "We'll apply our technology in lighting in a lot of different areas. We'll definitely explore that fertile ground of lighting for a while.
"We have some more tricks up our sleeve."
At a glance
What it is: Quick-recharging flashlight
Likely price: $150-$200
When available: End of 2008
Web: www.lightningflashlights.com
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Copyright (c) 2008, The Spokesman-Review, Spokane, Wash.
Distributed by McClatchy-Tribune Information Services.
For reprints, email tmsreprints@permissionsgroup.com, call 800-374-7985 or 847-635-6550, send a fax to 847-635-6968, or write to The Permissions Group Inc., 1247 Milwaukee Ave., Suite 303, Glenview, IL 60025, USA.
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