太陽電池バブル崩壊、日本勢に復権の好機か

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太陽電池産業でいま異変が起きている。
　「台湾や中国では、太陽電池市場への新規参入の中止が多発している」
　そう語るのは、日本の太陽電池製造装置メーカー役員。「半導体や液晶関連
が不振なだけに、台湾や中国の企業は一斉に太陽電池へ参入するはずだったが
……」と続ける。

参入意欲が減退
　台湾では、半導体産業が深刻な不況に直面している。ＤＲＡＭ価格は１１月
からわずか１カ月間で半分に下落。需要回復を見込み、各社が増設した液晶パ
ネルも計画の半分程度しか売れていない。「いま台湾企業には資金がない。金
融機関も危機的状況のため、資金調達もできない」（台湾首位のＤＲＡＭメー
カー、力晶半導体の黄崇仁会長）。深刻な資金不足が、台湾では成長期待のあ
る太陽電池市場への参入意欲を冷え込ませている。
　一方の中国では、太陽電池の材料産業が危機に瀕している。中国は太陽電池
の原料である珪石の産地。近年は金属シリコン、多結晶シリコンといった材料
企業が急増している。主要材料である多結晶シリコンでは、稼働済みを含め４
０もの新規生産計画がある。
　だが、多結晶シリコンのスポット価格は１１月に半分に急落した。そもそも
秋冬は、太陽電池材料の不需要期。さらに太陽電池の一大市場であるスペイン
で、政府が太陽光発電の高値買い取り（フィード・イン・タリフ）制度を改定
したことも影響した。同国は、９月２９日以降の設置・稼働分の電力会社の買
い取り価格を従来比２５～３０％引き下げ、太陽電池需要に先行き不安を抱か
せた。
　中国では供給過剰の懸念も高まっている。ＳＥＭＩ（国際半導体製造装置材
料協会）は、早ければ２００９年に、遅くとも１０年には供給過剰になると予
測。ＳＥＭＩチャイナのリリー・フェン氏も「回復の見通しは立たない」と嘆
く。「大手はともかく、中小の多結晶シリコン企業は厳しい状況となる」（同
氏）。太陽電池需要の先行き不安に加え、材料メーカー淘汰による安定調達へ
の懸念……。セルメーカーにとって二つの不透明感が重なり、中国でも太陽電
池への新規参入中止が相次いでいる。
　こうした台湾や中国の“ソーラー・バブル崩壊”をよそに、捲土重来を期す
のが日の丸ソーラー勢だ。もともと太陽電池は日本のお家芸。海外の新興企業
にシェアを奪われたが、「本当の勝負はこれから」（濱野稔重・シャープ副社
長）。シャープは１０年３月までに大阪・堺工場を、さらに１０年中ごろには
イタリアの電力会社エネル等との合弁工場を稼働させる。台湾勢、中国勢の失
速が、日本勢復権の好機となるか。

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