出典：http://mainichi.jp/life/ecology/news/20081030org00m040017000c.html
10月13日～16日にかけて、米カリフォルニア州サンディエゴにおいて、太陽
光発電国際会議が開かれた。世界から425の出展者と、約2万人の業界関係者が
参加するなど、太陽光発電に対する注目の高さを感じさせるイベントになった。
イベントの開催前、米国で金融安定化法案とともに、風力発電や太陽光発電
をサポートする法案が米議会を通っている。現在の優遇税制措置を8年延長し、
2016年までとする法案だ。今回のイベントに参加した業界関係者は、この優遇
措置が終了する８年後までには、太陽光発電は米国内で十分に普及し、他の発
電方法よりもコストが低くなると予測。太陽光発電の市場で産業用の太陽電池
の低価格化が実現される一方、今年、原油価格が急上昇したように、石油や石
炭、天然ガスに対する中国やインドなどの新興国の需要が増え続け、当面価格
が下がらないというのだ。
日本国内でもここ数週間、太陽光発電に対する動きが活発化している。東京
電力などの電力会社による大規模ソーラープロジェクトが話題になったり、太
陽光発電事業に新規参入した（株）ホンダソルテックが公共・産業用薄膜太陽
電池の販売を開始するなど、とにかく話題が多い。
世界的な経済危機のなかで、数少ない安定成長が望める分野として、太陽光
発電が脚光を浴び始めたのだ。
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